TDKと東芝は9月2日、ハイブリッド自動車やプラグインハイブリッド自動車、電気自動車向けの車載用インバータの開発、製造、販売を行う合弁会社「TDKオートモーティブテクノロジーズ」を設立することに合意したと発表した。新会社の資本金は4億円で、出資比率はTDKが75%、東芝が25%。

現在、TDKでは中長期の戦略成長製品の1つとして、主にハイブリッド自動車やプラグインハイブリッド自動車、電気自動車などの電源周辺のハードウェアと、それを司るソフトウェアで構成される「エネルギーユニット」のビジネスの強化を図っている。同社はこれまで、車載用のDC-DCコンバータや充電器を主な製品としてラインアップし、特にDC-DCコンバータは世界市場で累計250万台を超える納入実績がある。今回の合弁会社設立によって、新たに車載用のインバータを製品ラインアップに加え、エネルギーユニットビジネスの拡大を狙う。

一方、東芝は車載用インバータとモータ事業の連携による低燃費技術のノウハウを持つ。また、東芝の車載用インバータは、パワー半導体モジュールを搭載することで、短時間の高い放熱能力と小型化を実現している。東芝は今回の合弁会社設立について「今後も拡大が予想される車載用モータ・インバータ市場において、東芝が開発する高効率の車載用モータと、合弁会社が新たに開発する車載用インバータ、TDKが開発する『DC-DCコンバータ』を組み合わせ、ハイブリッド自動車や電気自動車等向けにシステムとして提案することにより、さらなる競争力の強化を目指します」とコメントしている。