富士経済が3月1日に発表した「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2016」の抜粋によると、2014年のEC市場の規模は6兆1,486億円であり、2017年には2014年に対して17.5%増の7兆2,272億円に達する模様だ。
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EC市場の受注形態別規模推移 |
ここで言うECとは、通販企業がPC/タブレットPC/スマートフォン/フィーチャーフォン用サイトを媒体として消費者に向けて告知し、それぞれのサイトで受注した通販を対象とする。
ECは実店舗からの需要シフトに加えて、カタログ通販やテレビ通販の受注ツールとして定着、2013年まで市場は毎年2桁の成長を続け、通販市場の拡大に大きく貢献してきたという。また、フィーチャーフォンやスマートフォンといったモバイル端末の普及も、通販チャネルをさらに身近にした要因になっているとしている。
現在、通販企業の受注形態はPCやフィーチャーフォン・サイトからスマートフォンやタブレットPCサイトへとシフトする過渡期にあるといい、各社ともにアプリ開発やWebサイトの最適化を行うなど、多様化する端末(デバイス)への対応に注力しているとのことだ。
PC市場(PCサイトからの受注)は2014年に4兆1,962億円で市場の68.2%を占めたが、2017年にはやや縮小して4兆1,704億円と同社は予測しており、市場占有率は57.7%になるという。一方、スマートフォン市場(スマートフォンサイトからの受注)は2014年に1兆4,962億円で市場の24.3%を占めたが、2017年には対2014年比で57.6%増の2兆3,573億円と予測しており、市場占有率は32.6%になると同社は見ている。
2014年は食品・産直品では依然として高い伸びが見られたものの、生活雑貨などでは震災の影響によって購入が急増した2012年から2013年の反動もあり、前年比2桁増とはならなかった。2015年もこうした傾向が顕著であり、景気回復と共に消費者が実店舗へと回帰していることもあり、市場は拡大が続くものの伸びが鈍化すると同社は予想する。
Web上の仮想店舗の集まりである仮想ショッピングモールの2014年における市場規模は3兆1,145億円であり、EC市場の50.7%、通販市場の38.1%を占めるという。市場は「楽天市場」（楽天）、「Amazon.co.jp」（アマゾンジャパン）、「Yahoo!ショッピング」（ヤフー）、「DeNAショッピング」（ディー・エヌ・エー）、「ポンパレモール」（リクルートライフスタイル）の5モールの売上げ。同市場は2015年には2014年に対して9.1%増の3兆3,992億円に拡大すると同社は見込んでいる。
