IDC Japanは1月8日、国内企業におけるオープンソースソフトウェア(OSS)の利用実態に関する調査結果を発表した。同調査では、国内の企業および組織を対象としたアンケート調査を2013年11月に実施し、1次調査で1138社、2次調査で515社から有効回答を得ている。

1次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況について調査を実施。

OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は32.0%となり、2012年12月に実施した前回調査の25.3%よりも6.7ポイント増加した。反対に、「導入する予定は全くない」と「今後の予定は分からない」のポイントは今回調査で減少した。

産業分野別にOSSの導入状況をみると、「本番環境で導入している」が30%を超えているのは、公共/公益(44.8%)、情報(38.7%)、運輸/サービス(35.8%)。また、従業員規模別でみると、従業員1000人以上において「本番環境で導入している」が40%を超えている。

2次調査ではOSSを導入している企業に対して、より詳細にOSSの利用実態について調査を実施。

OSSに関する予算を増加している企業の64.8%は、その企業の売上高も増加しているという結果が出た。そのうち26.1%は売上高が10%以上増加。IT戦略の中においてOSSを積極的に活用していく方針をとっている企業の44.4%は売上高が増加しており、その約半数の企業は売上高が10%以上増加している。

OSSのRDBMS(リレーショナルデータベース管理システム)の利用状況については、OSSを社内ITシステムで利用する一般ユーザー企業においては、MySQLの無償版(コミュニティ版)の利用率が34.8%と最も高くなったが、コンテンツサイトやポータルサイト、SNSなどを提供するサービスプロバイダーでは、PostgreSQLが41.5%と最も高い利用率となった。

企業の従業員規模別にみると、従業員1000人以上の企業では、MySQLの商用ライセンス版の利用率が39.8%と最も高くなるという結果が出た。

OSSのデータ分散処理ソフトウェアであるHadoopの利用状況については、一般ユーザー企業で利用しているのは1.5%、サービスプロバイダーでは12.5%となった。Hadoopの使用目的としては、一般ユーザー企業での回答はバッチ処理、システムログの管理/解析、ストレージ/データ保存が多く、サービスプロバイダーでは検索/インデックス作成、Webログの管理/解析が多くなっている。

今回の調査結果について、IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ シニアマーケットアナリストの入谷 光浩氏は、「これまでOSSは商用ソフトウェアに対するコスト削減手段としての役割が大きかった。しかしこれからは、第3のプラットフォーム(クラウド、モビリティ、ビッグデータ、ソーシャル技術の4要素で構成)での活用など、新たにビジネスやサービスを生み出すための役割が大きくなっていくと考えられる。そのような中で、ユーザー企業は今後のIT戦略の中でOSSの重要性をしっかりと認識し、最適な活用方法を検討していくことが強く求められるようになっていく」と分析している。