「初回の面接からいきなり役員面接だった」といった話がたまにある。企業側の考えがそれなりに想定できれば、こちらとしても対策を立てやすい。米CareerBuilderが、雇用する側と求職者側が持っている期待の隔たりを探る調査結果を発表している。
この調査は就職活動において、応募者と求職者が互いに何を期待しているのかというギャップを探るものだ。米国とカナダにおける約5500人の求職者、2780人の採用担当者を対象として、6月に調査を行った。北米における調査のため、日本では当てはまらない可能性があることをご了承いただきたい。
就職活動を行う求職者側へのアドバイスとしては、以下のようなポイントを挙げている。
オンラインの自分をチェック
多くの企業がインターネットを利用して、応募者について情報を調べている。調査では、48%の企業が「Googleなどの検索エンジンをつかって応募者についての情報を調べている」と回答した。44%はFacebookで応募者を検索しており、27%がTwitter上の活動をチェックしている結果となった。
よく言われていることではあるが、就職活動前に自分のオンライン情報をチェックしておこう。面接に進む前に、これらの調査を行っている企業もあるというので、好ましくない写真やツイートは削除しておきたい。Facebookなどのプライバシー設定も役に立ちそうだ。
トップレベルとの面接に備えよ
北米企業の38%は、CEO(最高経営責任者)やCOO(最高執行責任者)などのトップレベルとの面接が行われているという。面接対策では役員との会話も想定して、驚くことがないように心の準備をしておこう。
相手を知る
北米企業が応募者を採用しない最大の理由は、スキル不足だと言われている。しかし一方で、23%が「社風に合わない」ことを不採用の理由に挙げている。「合う」「合わない」は相性の問題。まずはこちらが自分の価値観に合うと思える会社に応募しよう。
同記事では、企業側へのアドバイスも行っており、応募者は企業のブランドを重要視する傾向が強まっているという。また、フレックス勤務制度といった柔軟なワークスタイルも求められている。
ほかに、選考にあたっては「応募者の報酬を重視すべきではない」という助言もある。雇用しない理由として「求める報酬が高すぎる」に回答した企業が18%あったが、求職者側の68%は「企業のイメージがよいなら前職の報酬より少なくても条件を受け入れる」と回答しているという。それ以外でも「オンラインでの企業の印象やレビューがよい」(67%)や、「メディアから好意的に報じられている」(65%)という条件が整っていれば、低報酬でも構わないと述べている。
なお、応募者の反応についてもギャップが指摘された。求職者は「応募後に企業から何らかの返事が欲しい」と思っているが、企業側の56%は「全ての応募に返事をしていない」と認めている。
