IDC Japanは9月4日、2013年第2四半期(4～6月)の国内サーバー市場動向を発表した。これによると、2013年第2四半期の国内サーバー市場規模は928億円で、前年同期にあたる2012年第2四半期から13.1%縮小した。一方で、出荷台数は11万6000台で、前年同期から16.0%減少し、5四半期連続のマイナス成長となった。

今期は、前期(2013年1～3月)に続きx86サーバーの平均単価(総出荷額÷総出荷台数)が前年同期比で上昇。今期のx86サーバーの平均単価は、51万円で前年同期から7.4%上昇した。サーバー仮想化の広がりにより、サーバーのメモリーやハードディスクの搭載量が増加し、平均単価を押し上げた。今期は、x86サーバーの平均単価上昇により、x86サーバーの出荷台数はマイナス成長でしたが、出荷額はプラス成長となっている。

一方、メインフレームは、金融業向けに大型案件があり、前年同期比でプラス成長。また、RISCサーバーは6四半期連続のマイナス成長で、IA64サーバーは通信キャリア向け大型案件が一巡し4四半期連続のマイナス成長だった。

2013年第2四半期 国内サーバー市場ベンダーシェア【出荷金額】

ベンダー別では、IBMが首位で、IBMはメインフレームで大型案件があったほか、x86サーバーはFlex Systemの出荷が好調だった。2位はNECで、IA64サーバーがプラス成長だった。3位はHPで、今期は、x86サーバー、IA64サーバー、ビジネスサーバー共にマイナス成長だった。4位は富士通で、同社のx86サーバーの出荷額は4四半期連続のプラス成長だったが、メインフレーム、RISCサーバー、ビジネスサーバーはふるわなかった。5位は日立製作所で、x86サーバーは2桁のプラス成長だった。

IDC Japan サーバー リサーチマネージャーの林一彦氏は「国内サーバー市場では、x86サーバーの出荷台数が5期連続のマイナス成長を記録する中、出荷額は3期連続でプラス成長を維持し、平均単価の上昇傾向が続いている。為替の影響だけでなく、仮想化の進展で、メモリーやハードディスクなどの周辺機器の搭載量が増加したことが平均単価の上昇の要因である」と述べている。