第2四半期の米国会計原則(GAAP)に基づく業績は、売上高が前年同期比10%減の25億7600万ユーロ(約3440億9100万円)となった。内訳は、ソフトウェアおよびソフトウェア関連が前年同期比5%減の19億5300万ユーロ(約2608億7300万円)、ソフトウェアは同40%減の5億4300万ユーロ(約725億3200万円)となっている。
純利益は前年同期比4%増の4億2300万ユーロ(約565億円)、1株あたり利益は同6%増の0.36ユーロ(約48円)となった。営業利益率は25.1%で、前年同期から4.4ポイント改善した。
SAPは3000人規模の人員削減を含むリストラを発表しており、それに要するコストとして2009年通年で2億ユーロ(約267億1500万円)を見込んでいる。すでに2009年前半で2800人を削減、1億6500万ユーロ(約220億4000万円)のリストラ経費が計上されたという。
CEOのLeo Apotheker氏は、「環境は引き続き厳しいが、今年後半の見通しを改善しはじめている」とコメントしている。SAPでは今後の見通しとして、2009年通年の予想営業利益率を4月末時の「25.5%」から「25.5%～27%のレンジ」に上方修正している。
