米Microsoftは9月26日 (現地時間)、「Microsoft Ignite」(9月25～29日、米フロリダ州オーランド)において、Microsoft Officeの永続ライセンス版 (スタンドアロン版)の次期バージョンとして「Office 2019」を2018年後半にリリースする計画を発表した。Word、Excel、PowerPoint、OutlookといったOfficeアプリと、Exchange、SharePoint、Skype for Businessといったサーバ製品を含む。2018年中頃にプレビューを開始する予定。

Igniteは、ITリーダーとITプロフェッショナルなどを対象に、Microsoftの最新テクノロジーに関する情報を提供するイベントだ。今年はクラウドによるビジネス改革を大きなテーマに、MR(複合現実)やAI(人工知能)を活用したソリューションなどを紹介している。Officeに関しても同社のアプローチは「クラウド優先」ではあるが、永続ライセンス版のOffice 2019を通じてOffice 365が備える新しい機能を提供し、IT環境をクラウドに移行させる準備が整っていない顧客もサポートする。Office担当のゼネラルマネージャーであるJared Spataro氏は、「アプリやサーバの一部または全てをオンプレミスで維持する必要があると感じている顧客にとって、Office 2019は価値のあるアップグレードになる」と述べている。

新機能や強化機能については、順次公表していく予定。たとえば、より自然な書き心地を実現するインクの機能改善や新機能、Excelのデータ分析をよりパワフルにする新しい数式やチャート、MorphやZoomのようなPowerPointのプレゼンテーションを洗練させる視覚的アニメーションなどが追加される。またサーバ製品では、IT管理性、ユーザビリティ、音声、セキュリティなどの強化が行われる。