ジャストシステムは、同社マーケティングリサーチ「Marketing Research Camp」においてAIとSTEM教育に関する調査結果のサマリーを公開(Webページ)した。

およそ10年ごとに改訂される学習指導要領だが、小学校では2020年(平成32年)4月から新学習指導要領に基づいた教育が行われる見込みだ。文部科学省では、現在の学習指導要領の枠組みを維持しながら、子供たちの知識の理解の質をさらに高めることを目指し、2月にはパブリックコメントを開始し、次期学習指導要領の準備を進めている。プログラミングを体験しながらコンピュータに意図した処理を行わせるために必要な論理的や思考力を身に付けるための学習活動にも言及している。

米国連邦教育省STEM特設サイト

米国連邦教育省のWebサイトには、オバマ前大統領が2015年3月に記した"[Science]は元素周期表や波の性質というような単なる学校の授業以上のものなのだ。それは、世界を理解し、探求し、連動していくために不可欠な方法でもあり、世界を変える力にもなる"というメッセージとともにSTEM特設Webページが設置してある。米国においてですら、まだSTEM教育は充分なものではなく、2015年の3月に240億円($240Million)のSTEM分野への投資をアナウンスしている。

2020年の小学校プログラミング必修化を知っている母親は約4割(Webページ)

ジャストシステムは、3月21日から24日かけて小学生の子供と持つ母親1,652名を対象としたアンケートを実施。同社マーケティングリサーチ「Marketing Research Camp」において調査結果を公表している。

「学習指導要領の改訂により、2020年から小学校でプログラミング教育が開始される」ことを知る母親は39.4%。プログラミング教育に期待することは「基本的な素養としてのスキルが身につく」(37.7%)や「科学技術系・理数系の知識が高まる」(33.8%)、「将来の職業の選択肢が広がる」(33.4%)と複数回答ありの結果だが、基本的な素養として捉えている比率が高い。新学習指導要領が記すコンピュータに意図した処理を行わせるために必要な論理的思考力を身に付けるための学習活動と符合している。

子供たちが働き盛りとなるころには"シンギュラリティ"というキーワードとともにAIが技術的特異点を迎えるとも指摘されている。AIに仕事が置き換えられる分野の予測も数多くレポートされている。AIとSTEM教育も切り離せない関係だ。AIと仕事の関係への注目度はやはり高い。「非常に注目している」と「どちらかというと注目している」を合わせると約60%に上る。そのほかSTEM教育を重要視する母親の約7割が習い事や家庭学習をすでに行っているという結果、プログラミング教室への関心の高さや実際にプログラミング教室へ通わせることによる効果認識の高さなど興味深い結果も掲載されている。