筑波大学は2月19日、学生や教職員、約450名分の個人情報が流出していたと発表した。検索サイトに情報がキャッシュされ、情報が一定期間見られる状態になっていたという。
同大学が流出を確認したのは1月16日。事務担当者が検索サイトで内部情報が流出しているのを確認したという。この情報は、一部の事務室内で利用していたNASに保存されていたもので、すぐに該当するNASのLANケーブルを外したという。また、同時に検索サイトに対象となるキャッシュデータの削除依頼を行なっている。
23日には学生から「検索サイトで自分の情報が見えている」との連絡を受け、大学は改めて検索情報を調査。結果的に、NASから複数のデータが流出していることを確認したという。
26日には、同大学からの削除依頼によって検索サイトがキャッシュデータを削除。その後は大学が対象の学生や教職員に説明と謝罪を行なってきたとしている。
筑波大学では、個人情報が流出した原因について「事務室内で使用していたNASに適切なアクセス制限を取っていなかったため、検索エンジンにクロールされた」と分析している。再発防止策としては、情報セキュリティの対策強化と、教職員に対するセキュリティ教育・指導の強化を図っていくという。