矢野経済研究所は15日、国内eラーニング市場について調査を実施し、その結果を発表した。
同調査におけるeラーニング市場とはインターネットまたはイントラネットを利用した学習形態を対象とし、ゲーム機やパソコン向けソフトウェアを利用したものを除いたもの。また、同調査の調査期間は、2013年1月から3月。
それによると、2012年度の国内eラーニングの市場規模は、前年度比1.2%増の683億円と微増の見込み。法人向けB to B市場が微減推移である一方で、個人向けB to C市場は好調。こうした傾向は続くものと見られ、2013年度は前年度比1.3%増の692億円を予測している。
B to B市場はASP/SaaS/クラウド型サービスの普及や参入事業者の増加に伴う競争の激化等により、ほぼ横ばいであるが、一方のB to C市場は格安の語学レッスンや、学習塾・予備校におけるeラーニングサービスの導入など学習コンテンツやサービスの多様化などを受けて個人利用者が増加、好調な推移を見込む。
また、2012年度の携帯電話(スマートフォン含む)とタブレットによるeラーニング市場規模は前年度比130.0%増の49億円で、そのうちB to Bが同147.1%増の42億円、B to Cが同62.8%増の7億円を見込んでいる。モバイル端末普及に伴い、法人、個人ともにeラーニング需要が活発化、今後も拡大が期待される。