太陽電池の日本国内メーカー34社が加盟する「一般社団法人・太陽光発電協会」（代表理事、片山幹雄・シャープ会長）は、2011年度の太陽電池セルとセルを集積した太陽電池モジュールの総出荷量(発電能力ベース)が268万5,573キロワットと前年を5.8%上回り、そのうち国内総出荷量は140万4,149キロワットと、前年を32.1%上回る大きな伸びを示したことを明らかにした。

公表された統計によると、国内総出荷の用途別内訳では、個人住宅用太陽光発電システムが85.9%を占め、出荷量は120万5,900キロワットと前年よりも1.4倍に増えた。品種別構成ではSi(シリコン)単結晶が全体の38.3%、Si多結晶が38.0%、Si薄膜・その他が23.7%を占めた。とくにSi薄膜・その他が前年比164.8%の伸びを示した。

同協会はまた、国内における住宅用太陽光発電システムの累計設置数が、今年4月末までに100万件を突破したことも明らかにした。7月からは、太陽光などの再生可能エネルギーでつくった電気を買い取る「固定価格買い取り制度」も始まり、住宅用のほかに産業用としての太陽光発電システムの需要の高まりが予想されている。

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