2011年国内パソコン出荷実績、メーカーシェアトップ3は前年と変わらず

MM総研は5月10日、2011年度通期(11年4月～12年3月)の国内パソコン出荷実績の調査結果を発表した。

国内パソコン出荷台数は前年度比5.0%増の1,529万4,000台となった。下半期にタイで発生した洪水の影響でHDD生産が停滞、PCメーカーへの影響が懸念されたが、同半期は4.8%増の785.9万台となり、影響は限定的だった。流通ルート別では、個人向けルートが前年度比7.0%増の788.4万台、法人向けルートが3.0%増の741.0万台となり、個人・法人ともプラス成長となった。

メーカーシェアは、首位のNECレノボ、2位の富士通、3位の東芝と、前年度と順位は変わらず、NECレノボは0.7ポイントシェアを上げ26.0%となり、合弁事業によるコストダウン効果が奏功した。東芝は、年間出荷台数が200万台を初めて突破し、個人向けの一体型デスクトップの投入や主力のノートPCでの価格攻勢により主に個人市場でシェアを拡大したという。

出荷金額は前年度の1兆2,740億円から11.5%減の1兆1,272億円となり、出荷平均単価は前年度の8.8 万円から1.4万円減少して7.4万円となった。2010年度はネットブックの出荷構成比の減少で、平均単価は小幅な減少にとどまったが、2011年度は個人・法人共に売れ筋となっているノートPCの低価格化が影響しているとしている。

2012年度は、年度前半にウルトラブックの本格展開、後半にWindowsのメジャーバージョンアップと、モバイル需要に対応した製品の大幅刷新が予定されており、パソコン市場は更新需要を中心に堅調に推移し3.3%増の1,580万台と予測されている。