2011年タブレット端末世界市場、6,500万台のうちiPadが62%

シード・プランニングはこのほど、タブレット端末の製品動向と市場動向分析の調査結果を発表した。同調査は、2011年に国内でタブレット端末を発売、もしくは発売することを発表した企業20社に対し、直接訪問取材・電話取材/オープンデータ調査で行われたもの。

前回調査(2010年12月)の対象は13社・25製品だったが、今回は20社、製品数は61製品ふ増えた。

タブレット端末市場は2010年にAppleがiPadを発売したことで立ち上がり、同年の世界市場の出荷台数は1,800万台で、そのうち82%となる1,480万台がiPadだった。2011年に入り各社からiPad対抗製品の発売が続いたが、AmazonのKindle Fire以外は目立った動きを見せていないという。

2011年のタブレット端末の世界市場の出荷台数は6,500万台に対し、同年のiPadの出荷台数は前年比274%の4,050万台を突破した。

日本の2011年のタブレット端末の出荷台数は、全体で260万台、そのうちの200万台がiPadで、シェアは77%だった。世界市場に比べ、日本はiPad のシェアが高止まりしているが、その要因について、「日本ではAmazonのKindle Fireが発売されておらず、台数を伸ばした製品が少なかったから」と同社では分析している。

搭載OSは、Apple以外はAndroidかWindowsのどちらかしか選択肢がないに等しく、実際、12社がAndroid、2社がWindowsを採用している。一般ユーザー向けにAndroid、法人向けにWindowsと、分けて搭載している企業も5社ある。

AppleはiPhone発売以降、インターネットに直接接続できる「クラウド端末」の品揃えを強化し、同時にコンテンツの内容を多様化させ、クラウド端末とコンテンツを一体化させてきた。一方、Apple対抗勢力はのほとんどが機能や性能などのハード面で競うのみで、唯一の例外としてKindle Fireを提供するAmazonが挙げられている。

2012年秋にMicrosoftのタブレット端末用OSであるWindows 8がリリースされることから、タブレット端末の業務活用が進み、Windowsをベースとしたタブレット端末の搭載が広がることは間違いないとしている。