大日本印刷は3月19日、Android端末向けアプリケーションの不正改竄を防止するソフトウェアを開発し、アプリ提供会社向けに同ソフトウェアを使ったAndroidアプリのセキュリティ強化サービスを4月より開始すると発表した。

同サービスは、アプリ提供会社が開発したAndroidアプリを同社が受け取り、今回開発したソフトウェアで解析・改竄されにくい状態に変換するもの。ソフトウェアで変換されたAndroidアプリは、不正な改竄を自動的に検知し、プログラムやデータが書き換えられていた場合は強制的にアプリを終了する。

悪意のある動作を行うように改竄されたアプリやアイコンや文字などを入れ替えたアプリを、すべて自動的に検知し強制的に終了させるため、これらの不正アプリの流通による被害を防止することが実現される。

これらに加え、解析されやすいプログラミング言語で開発されたAndroidアプリのプログラムを難読化し不正な解析や改竄を防止するため、プログラムのノウハウやロジックの流出も防止できる。

同サービスの価格は、年間1回処理パッケージが100万円、年間3回処理パッケージが210万円、年間5回処理パッケージが300万円(すべて税別、処理は複数のアプリへの処理、同一アプリのバージョンアップにも使用可能)。