IPA(独立行政法人情報処理推進機構)は15日、「ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー 2009」の募集を開始したと発表した。

ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤーは1989年に創設。今年で21回目を迎え、優れたソフトウェア・プロダクト開発者などを称えることにより、一層の開発意欲を高めること、良質なソフトウェアの供給促進、市場の拡大・拡充を目標とする。

募集対象は、2008年から2009年までの過去1年程度の期間内に、

  1. 産業・企業・行政
  2. 家庭・個人
  3. 安心・安全
  4. システム・基盤

の4分野において国内で広く利用・流通されているソフトとなり、組み込み系やオープンソース、ASPやSaaSなども対象となるが、コンテンツやゲームなどは対象とならない。

選定は、学識経験者及び有識者で構成される「ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー選定委員会」(委員長:安田 浩 東京電機大学 未来科学部 情報メディア学科 教授)及び「ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー選定ワーキンググループ」によって審査され、「ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー 2009 グランプリ」と「ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー 2009」が表彰される。

応募資格は、ソフトウェア・プロダクトを独自に開発、または販売を行っている法人又は個人。募集期間は、2009年6月15日から7月31日(金)までとなる。選定結果は10月上旬に公表、下旬に授賞式が予定されている。詳細など最新情報は、専用のWebサイト上にて掲載されている。

主催はIPA。後援(予定)は経済産業省、朝日新聞社、日刊工業新聞社、アスキー・メディアワークス。協力(予定)は社団法人 企業情報化協会、社団法人 組込みシステム技術協会、社団法人 コンピュータソフトウェア協会、社団法人 情報サービス産業協会、財団法人 ソフトウェア情報センター、社団法人 電子情報技術産業協会、社団法人 日本コンピュータシステム販売店協会、社団法人 日本情報システム・ユーザー協会、財団法人 日本情報処理開発協会、特定非営利活動法人 ITコーディネータ協会。