携帯ソリューションの開発を行っているIMJモバイルはこのほど、「携帯サイトフィルタリングサービスに関する意識調査」を行った。同調査によると、93%の保護者がフィルタリングサービスが必要と回答。また、携帯サイトのどのジャンルを規制すべきかについての質問では、「同性愛」「SNS」「ブログ」に関して、規制すべきとする保護者と、規制は必要ないとする児童・生徒の意見が大きく分かれる結果となった。

同調査は2008年2月5～6日の期間に、全国の15～18歳の携帯電話を持つ男女516人と、全国の12～18歳の携帯電話を保有する児童・生徒を持つ保護者516人の計1,032人に対し、インターネットで調査を行った。

同調査では、昨年12月に増田寛也総務大臣が携帯電話各社に未成年者の原則加入を要請した携帯フィルタリングサービスに関し、その必要性を質問したところ、保護者の64%が「当然必要だと思う」、29%が「やや必要だと思う」と回答し、93%の保護者が同サービスを必要だと感じていることが分かった。

フィルタリングサービスに関する考えについては、保護者の81%が「有害サイトを制限することは好ましい」と答える一方、保護者の40.3%が「年齢によって閲覧に制限のあるサイトを分けるべき(小学生も高校生も一律というのはおかしい)」、20.5%が「閲覧サイトの制限(選択)は親権者に任せるべき」と回答し、必要派が多数を占める保護者の間でも、硬直的なフィルタリングサービスは求めていないことも明らかとなっている。

また、携帯サイトへの規制についてジャンル別に質問をしたところ、「同性愛サイト」については保護者の67.8%、「SNS」については保護者の49.4%、「ブログ」に関しては保護者の43.2%が「規制は必要」と答える一方、同性愛サイトについては児童・生徒の41.7%が「規制は必要でない」と回答、SNSについても児童・生徒の75.7%、ブログは児童・生徒の86.4%が「規制は必要ない」と回答している。

こうした結果について、IMJモバイルでは「10代へのボーイズラブ(BL)ブームの影響やコミュニティ系サイトの浸透をうかがわせる」としている。