Finalcial TimesとMillward Brown Optimorが「BRANDZ Top 100」を発表した。ブランドの力をドルに換算して比較したランキングで、最新調査ではGoogleがトップ。昨年1位のMicrosoftは3位だった。

トップ100全体のブランド価値は1兆6,000億ドルで、前回調査の1兆4,400億ドルから10.6%上昇した。最新版のトップ10は以下の通り。

11位以下では、Nokiaが12位、HPが15位、Appleが16位、Ciscoが24位、Intelが25位となっている。全体的に"革新性"がブランド価値を高めるポイントとなった。テクノロジ分野では、音声やデータ通信、マルチメディア機能などのコンバージェンスがトレンドとなっており、消費者にとって複雑性が増す中で、製品の特徴を明確に現すApple (前回比55%増)やNokia (同19%増)などが受け入れられた。またソーラーエネルギーに力を入れるBP (同8%増)、ハイブリッド車で業界をリードするToyotaなど、環境・社会問題への取り組みがブランド価値を高める要因となった。

消費者のヘルシー志向が高まる中、ファストフード業界ではMcDonald's (前回比14%増)がヘルシーメニューを採り入れて成功した。ところが同分野で最も高い伸び率を記録したのは、オリジナルのハイカロリーで巨大なハンバーガーに回帰したBurger King (同63%増)だった。消費者に強いイメージが定着している場合、あえて市場のトレンドに逆らうのもブランド価値を高める戦略になる。

BRIC (ブラジル、ロシア、インド、中国)での消費が増加する中で、これらのローカル市場への浸透がブランド価値を左右するようになった。McDonald's、KFC、Nike、Levi's、ZaraなどはBRIC市場で成功している。また今回の調査結果では、BRICにおいてLouis VuittonやRolexなどのラグジュアリ・ブランドの急成長が見られるようになったという。