視線で怪しい人物を特定

遠隔で視線の方向を検知し、下見行動を検知して不審者を割り出す「遠隔視線推定技術」も展示。この技術は顔特徴点検出技術を用いて、視線検知に必要な目頭や目尻、瞳など目の周囲の特徴点を正確に特定することで、通常のカメラのみで上下左右5度以内の誤差となる視線方向の検知する。カメラと対象者が10ｍ離れた位置からでも視線検知が可能だという。

「遠隔視線推定技術」

複数の人の視線を同時に推定可能で、もっとも多くの人の視線を集めた商品を大きく表示するなど、デジタルサイネージ用途でも利用できるという（上図）。

最大50人を同時に認証

NECが今年の7月に発表した顔認証AIエンジン「NeoFace」を搭載した顔認証専用サーバ「NeoFace Acceleratoror Platform」も紹介。リアル映像から同時に最大50人の顔認証が可能で、その中から登録された危険人物を割り出すことができる。

リアル映像から同時に最大50人の顔認証が可能

割り出した人物のプロフィールを画面に表示

多人数の同時顔認証を可能にした顔認証専用サーバ（左）とNeoFace Acceleratoror(右)

スマートシティ向けのPoCを海外で実施

会場では、シンガポールと米国で実施されている顔認証を利用したスマートシティ向けソリューションのPoCも紹介。

シンガポールでは、うろつきを行っている不審人物の特定や不審物を検出してアラートを表示する実証実験を行っているという。

うろつきは、複数のカメラで一定時間、特定の場所に滞在し、不審な動きをしている人物を検出。また、要注意人物とされている人と一緒に行動している人物を監視対象にするべく、タグ付けを行い、今後の監視対象にする実験も行われている。

シンガポールのスマートコマンドセンター向けソリューション

そのほか、一定時間置かれたバックを不審物として検出してアラートを出すという。

米国のダレス国際空港では、飛行機の搭乗口に顔認証端末を置き、搭乗時にチケットをかざすと、本人確認を行う実験を行っている。これは、米国からの出国者の身元を確認するための連邦政府による生体認証を活用した出国プログラムの実証実験の一環で行っている。

ダレス国際空港での顔認証ソリューション

AIで交通費を自動精算

働き方改革のコーナーでは、AIにより交通費を自動精算する「AI for Work Shift Support」を参考展示。

Outlookに登録されたスケジュールを取り込み、AIがそれに基づいてQ&Aを行う。それによって、会議が社外の場合、その場所を自動的に特定して、スケジュールに移動時間をプラスするほか、交通費精算の候補も表示。OKすると、そのまま決済に進めることができる。

チャットBotでAIとのQ&Aにより、スケジュールに移動時間を自動で追加（画面右、黄色の部分）

AIとのQ&Aにより交通費の精算候補を自動で表示。「はい」を選ぶと自動で精算プロセスにつなぐことができる