説明書を読まなくても使い方がわかるのが、iPhoneの魅力であり強みです。しかし、知っているつもりでも正しく理解していないことがあるはず。このコーナーでは、そんな「いまさら聞けないiPhoneのなぜ」をわかりやすく解説します。今回は、『もうiPhoneは「実質0円」で手に入らないの?』という質問に答えます。
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2015年9月に発売された「iPhone 6s」は、販売が次第に落ち着き、最廉価の16GBモデルは年明け頃に「実質0円」で提供されるようになっていました。旧モデルのiPhone 6に至っては、高額キャッシュバックを提示するショップも珍しくありませんでした。
「実質0円」は、携帯電話会社に支払う端末の金額が実質的にゼロになるしくみをいいます。端末購入時、2年以内の中途解約には違約金を課す「2年契約」を携帯電話会社と交わすと、月々の端末代金とほぼ同額を通信料金から差し引くことで実現されます。さらに他社から乗り換える場合は、割引率がプラスされます。その過剰ともいえる値引き合戦が販売コストの増加を招き、ひいては通信料金引き下げを妨げると考えられたのです。
総務省から「月々の端末代金支援」と「他社からの乗り換えの奨励」で構成される販売奨励金を中止するよう要請があり、実質0円という販売方法は終息したように見えます。実際、2月以降iPhoneを取り扱う3社のプランは見直され、高額キャッシュバックも見かけなくなりました。世界規模でのスマートフォン市場の成長鈍化傾向もあり、ハイエンド端末に偏った販売戦略は見直しを迫られそうです。
3月、4月という買い替え/新規契約の需要が多い時期、なんらかの販売促進キャンペーンが実施されることでしょう。驚くほどの高額キャッシュバックはないにせよ、「実質0円」と謳わずに値ごろ感を出す販売促進策が練られている、と考えるほうが自然です。
実際、ソフトバンク系列の「Y!mobile」」が、旧モデルのiPhone 5sを対象とした端末負担がかからない(実質0円ではなく「衝撃プライス」としています)プランを発表しています。今後は高速データ通信容量の多さや学割/通話プランが拡充されることでしょうが、突然出てくるかもしれないお買い得キャンペーンに目を光らせておいても損はないでしょう。
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実質0円とは謳われなくなりましたが、販売促進キャンペーンそのものはなくならないでしょう |
