それに続けて「ここ数年、ITの環境も変わってきており、サイバー攻撃も活発化して、問題が深刻化している」とも指摘。こうした状況で、トレンドマイクロとして「安全なインターネット社会、IT社会の実現に貢献することはできないか」と検討した結果、今回のCTFの主催を決めたのだという。
トレンドマイクロは日本企業のため、対象国を日本とするとともに、アジア太平洋地域でCTFに対する認知度、参加者が上昇していることもあり、今回はアジア太平洋地域も対象に加えているという。
CTF自体は、高度な技術者をターゲットとしているため、問題も「簡単に解かれては困る」(染谷氏)という観点で、同社のセキュリティ技術者などが作成している。
一般的な暗号化やパケット解析といったもの以外にも、標的型攻撃や仮想化など、同社が注力する分野の設問も盛り込む予定で、「バランスよく設問は分けている」そうだ。問題作成にあたっては、サイバー大学 教授の園田 道夫氏をはじめ、海外のCTFにも参加しているセキュリティ専門家など外部の協力も仰いでいるという。
日本はセキュリティ技術者が不足しているという指摘もあり、経済産業省などが音頭を取って、「セキュリティ人材の確保に関する研究会」が開催されるなど、急ピッチで人材育成への取り組みが始まっている。
IPAでは、情報処理技術者試験、ITパスポート試験、セキュリティ・キャンプなどを実施して、人材育成を図っているが、コレに加えてセキュリティマネジメント人材のための資格試験も新設される予定。染谷氏自身は、国内での人材育成のために資格を創設するのは有効な手段ではあるとしつつ、「人を増やしても活躍できる場がなければ意味がない」と指摘する。
