MM総研は1月30日、2013年(1月～12月)の国内携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表した。同調査によると、従来型の携帯電話(フィーチャーフォン)およびスマートフォン総出荷台数は前年比10.2%減の3,929万台としている。

同調査によると、総出荷台数は前述の通り前年比10.2%減、スマートフォンのみでは前年比3.7%減で、2,928万台だったとしている。今回の出荷台数の減少の理由については、ドコモを含む各キャリアの過剰なiPhone優遇施策により、Androidスマートフォンとの正当な競争環境が形成されていないこと、フィーチャーフォンユーザーがスマートフォンへにシフトするペースが予想以上に早く鈍化してきていることを理由に挙げている。一方で、総出荷台数は減少しているが、そのうちスマートフォンが占める出荷台数比率については、前年比5.0ポイント増の74.5%のに上昇したとしている。

2013年のメーカー別出荷台数シェアについては、前年に続きAppleがトップで、前年比25.3%増の1,277万台でシェア32.5%(前年比9.2ポイント増)。2位はシャープで出荷台数572万台(前年比1.4%増)・シェア14.6%(1.7ポイント増)、3位はソニーモバイルコミュニケーションズで出荷台数496万台(27.2%増)・シェア12.6%(3.7ポイント増)。続く4位は富士通で出荷台数381万台(47.9%減)・シェア9.7%(7.0ポイント減)、5位は京セラで出荷台数347万台(5.8%増)・シェア8.8%(1.3ポイント増)、6位はSamsungで出荷台数231万台(32.3%減)・シェア5.9%(1.9%ポイント減)だった。

このほか同調査では、2013年度通期の総出荷台数は3,710万台(前年度比11.3%減)、スマートフォンは2,750万台(前年度比7.5%減)と予測。2013年度第4四半期(2014年1～3月)には、現時点で未発売の春モデル出荷が見込めるが、冬モデルの大部分が第3四半期(2013年10～12月)に出荷されていることから、2013年度第4四半期の出荷台数は低調に推移するとしており、昨年10月末時点の予測3,960万台から下方修正した。スマートフォン出荷台数比率については、前年度比3.0ポイント増の74.1%と予測している。

さらに、2014年度以降の出荷台数予測も下方修正。2014年度は3,550万台、2015年度は3,810万台、2016年度は3,680万台、2017年度は3,520万とした。そのうち、スマートフォン出荷台数比率は2014年度が2,660万台(74.9%)、2015年度が2,980万台(78.2%)、2016年度が2,920万台(79.3%)、2017年度が2,810万台(79.8%)としている。

(記事提供:AndroWire編集部)