オープンハウスの評判・口コミは？アメリカ不動産投資のデメリットや体験レビューも紹介

オープンハウスは、アメリカ不動産の年間取引数や年間取扱高で実績No.1の不動産投資会社です。利用してみたいけれど、信用できる投資会社なのか、デメリットはないのかと悩んでいる投資家の方もいるのではないでしょうか。

どの投資会社にもいえることですが、サービスの特徴やメリット・デメリットを知らないまま投資を始めてしまうと、損をしたり想定外のトラブルに見舞われたりする可能性があります。

今回マイナビでは、ユーザーの実体験に基づいたリアルな口コミを参考に、実際にオープンハウスで資料請求を行った体験レビューを紹介していきます。申し込みフォームの進め方などをも画像付きで詳しく解説し、投資で失敗しないためのポイントなども解説しているので、ぜひ参考にしてください。

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不動産投資型クラウドファンディングおすすめTOP3！

利用者の満足度、利回りや運用実績などを加味し、マイナビニュース不動産投資ガイド運営がおすすめする不動産クラウドファンディングサービスを3つ厳選しました。

低リスクで実績豊富な事業者が運営するサービスばかりなので、初心者でも安心です。1位はCOZUCHIですが、3つとも併用して分散投資にもおすすめです！

オープンハウスの基本情報

会社情報
会社名	株式会社オープンハウス（Open House Co., Ltd.）
設立	1997年9月（創業2021年4月1日）
資本金	1億円
事業内容	１.不動産売買の代理・仲介事業 ２.新築戸建分譲事業 ３.マンション・ディベロップメント事業 ４.不動産投資事業 ５.不動産金融事業 ６.前各号に付帯関連する事業
免許・資格	国土交通大臣（1）第9996号
上場の有無	有（東プライム市場上場）
対象エリア	アメリカ（テキサス、ジョージア、ロサンゼルス、ハワイ）
投資物件種類	アパート、戸建て
表面利回り	4%前後
空室率	全米平均で6%前後
公式サイト	リンク

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以下では、実際のサービス利用者へのアンケート結果とマイナビニュース不動産投資ガイド運営の知見をもとに、「不動産投資会社の利用者が選んだおすすめサービスTOP3」をピックアップしています。ぜひこちらも参考にしてください。

不動産投資の経験がある200人を対象におこなった「不動産投資及び不動産投資会社に関する意識調査」の結果、オープンハウスの利用者も多いことがわかりました。詳しくは以下の記事をご覧ください。

【オープンハウス】SNSの口コミ・評判を見てみよう

まずは、オープンハウスについてのリアルな声を知るために、マイナビニュース不動産投資ガイド運営では実際にオープンハウスを利用したユーザーを対象に直接アンケートを行いました。

この章では、オープンハウスを利用してみてどうだったのかを擬似体験できるように、気になる項目ごとに良い口コミ・悪い口コミの両方と、利用者の満足度を紹介します！SNSで公開されている口コミも併せて紹介していきますので、参考にしてみてください。

※以下の口コミは個人の感想です。投資については十分に検討したのちにご自身の判断で行ってください。

利用者の項目別口コミ

【セミナーや資料の内容】に対する評価

【サービスの仕組み】に対する評価

【サポート体制】に対する評価

利用者の満足度

利用者アンケートから下記の5つの指標で満足度を集計しました。総合的な満足度としては5段階評価で平均3.5点となっています。

「無料ガイドブックの内容」「講師や担当者の質」「投資物件の質」「運用の手軽さ」「運営会社のヘルプ時の対応」

※紹介した口コミや満足度グラフは、マイナビニュース不動産投資ガイド運営で独自に行ったアンケート（クラウドワークス調べ　2021/3/15〜3/18　回答者11人）結果によるものです。

SNSでの口コミ紹介

今日はオープンハウスの営業の方と商談をしてアメリカ不動産投資マーケットについて勉強した。めちゃくちゃ伸びてるね米国不動産は‼︎
ロサンゼルスに不動産買うかな！
今日は何回連発したかわからんくらい「コッカラッス‼︎」言うたった。

— 河上隼人@エイムプレイスの代表取締役社長｜AIM PLACE,Inc. (@hayatoman1980) October 12, 2021

オープンハウス

3Q増収増益。通期進捗率76％。戸建て・アメリカ好調、今期からプレサンス連結。戸建ての契約単価上昇傾向。直近で銀行業参入しており、電気・ガス・ネットなど住宅販売後の収益獲得・住宅ローンなど収益多角化狙う。 pic.twitter.com/iTNldO20oe

— 企業研究と銘柄分析🐷 (@yuruyuru_kabu) August 15, 2021

オープンハウス
アメリカの売り上げの増加率がすごい

— たけうち (@p_cf8un) November 13, 2021

色々興味深くてみてしまった。建築系だとリクシルがトップなんですねぇ。タマホームとオープンハウスもトップ100に入ってますね〜。総じてアメリカのトップ企業と比べたらかわいいもんですね😀 https://t.co/QwtjDjGJbZ

— yutacos@これから家を買いにいっていきます (@yutacos3) September 8, 2021

口コミからみた「オープンハウス」とは

良い口コミと悪い口コミをそれぞれ確認した結果、オープンハウスは次のようなサービスであることがわかりました。

利用者の口コミでは、日本にいながらアメリカ不動産への投資が手軽に開始できる点や、海外不動産情報の共有やサポートが充実している点を評価する声が多く見られました。SNSでも、アメリカ不動産投資に対する期待感やオープンハウスの実績に関する口コミが複数見受けられました。一方で、初期費用が多く敷居が高い、リスク面へのサポート体制が弱い、といった声も少なくありません。

アメリカの不動産投資が注目されているのは、人口増加と経済成長による不動産需要の増加が見込めるといった理由があります。実際にアメリカの不動産価格は5年で20％上昇しているということもあり、日本にいながらアメリカの不動産に投資できるオープンハウスに興味を持つ投資家も、今後増え続けると予測できるでしょう。

オープンハウスで投資を始めるにはある程度のコストはかかるため、資金に余裕がありアメリカ不動産の投資にチャレンジしたい人や、しっかりとした出口戦略も視野に入れて投資を始めたい人におすすめのサービスです。

【体験レビュー】オープンハウスで資料請求してみた

口コミでは、オープンハウスが取り扱うアメリカ不動産の実績や、その実績からくる期待値の高さがうかがえました。こういった声も参考にしながら、マイナビでは実際にオープンハウスで資料請求を行い、オープンハウスの特徴や利便性など探ってみました。

以下で詳しくレビューを紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

①資料請求は簡単にできた？

所用時間3分、専門知識がなくてもスムーズに入力できた。

資料請求フォームを開いてすぐに申込完了までの目安時間が書いてあるので、非常に親切に感じました。こういった登録作業は思いのほか時間がかかる事が多く、何かの合間にやろうものならまた後でやり直し･･･。と面倒な思いをする事がなく簡単スムーズです。

登録項目は名前、年齢、電話番号や住まいの地域、年収などの自身の基本情報とともに、投資用の自己資金がどのくらいかや、投資経験の有無など投資関連についても詳しく問われています。ただ、選択肢なので未経験でまだ専門的なことが分からない私でも困ることなくスムーズに答えられる内容でした。

アメリカ不動産に投資する目的についての問いは、｢ハワイ（自己利用）｣などオープンハウスならではの選択肢が目にとまりました。全部入力するのに3分ほどだったと思います。

②資料はどのくらいで届いた？

申し込みから30分以内に届いた。時間を気にせず請求できて便利！

資料申込後のメールで目に止まりやすい位置に会社営業日と営業時間、フリーダイヤル稼働時間が記載されていたので、その時間内に連絡がくるのかと思っていましたが、30分以内には資料送付のメールが届きました。

私が申込したのは深夜帯だったので驚きましたが、強く興味を持っている分野でこの迅速な対応は嬉しいものです。

資料はメール添付にてPDFファイルで閲覧できる仕様となっていました。 

③資料受け取り後はしつこい営業はされないの？

強引な営業はなく、簡潔で興味深いお役立ちメールが何通か届いた。

資料受取後の個別連絡としては、テキサス州、ジョージア州、ハワイ州等の物件取り扱いエリアそれぞれの特色についての紹介、なぜその土地が選ばれるのかについても具体的に記載されたページがリンク付けされた、実際の物件選びに役立てられる情報メールが届きました。

同日、アメリカ不動産のメリットを紹介と言う内容で、キャピタルゲインやインカムゲインなど用語についての説明、それに係るアメリカ不動産のメリットの解説が分かりやすく記載されたメール配信も確認しました。「物件価格上昇」「賃料上昇」「節税効果」「資産分散」と分けて1分間で簡潔に解説された動画が添付されています。

特別しつこいと感じる電話連絡や不必要なメールがくるということはなく、資料送付まで迅速で、サポート案内も目にとまりやすく丁寧だったので満足しています。

④オープンハウスのサポート体制は？

無料セミナーや個別相談など手厚いサポートが充実している。

資料申込後に届いたメールについて、資料をメールにて送付する旨、資料案内の担当者がいて各担当者から連絡がくる旨が冒頭に記載されていました。 また、無料Webセミナー情報や専任のコンサルタントによる個別相談のサービスについての紹介がされていました。

資料だけでは掘り下げられない部分や実際に投資をするにあたってリアルな意見を聞くことができ、アメリカ不動産という国外の取引への不安を抱く人も多いかと思うので、知識と経験のあるコンサルタントの方にお任せできる手厚いサポート体制に信頼感を得ました。

未経験であってもいつでも始められるようなサポートが充実しているので、まずは団体のセミナーを受けてみようかな等と自身から一歩踏み出しやすい感触です。セミナー後は個別相談で具体的な質問ができるよう順序立てて利用してみたいと感じました。

⑤資料請求してみてわかったことは？

好条件が多いアメリカ不動産投資、視野を広げチャレンジしてみたいと思えた。

「日本にいながらどうやってアメリカの不動産投資を始めるのだろう」「たとえ始めたとしても現地の情報に詳しくない状態でどうやって上手く継続していくのだろう」といった漠然とした不安で、海外の不動産はなかなか手を出しにくい分野かと思うので、まず何より全面的なバックアップ、サポート体制がある事を知れて投資家デビューの日がぐっと近づいたような現実感、期待感があります。

また資料については特に、国内ではなくアメリカへ視野を広げる、視点を変える意味を理解するきっかけを掴むことができました。

世代別の人口割合で20代・30代の住宅ニーズを支える次世代が一番多い割合という事と、不動産価格の上昇が著しい事、日本の新築住宅至上主義に比べてアメリカは中古取引が中心で成約までのスピードが早く、価値を長くキープできる点など、好条件が軒並み揃っているところは新発見でした。

⑥資料請求前に持っていた悩みは解決した？

日本＆現地のスタッフによるWフォローで安心して始められそう。

アメリカの不動産投資と一言で言うと、まず言語や現地の慣習、環境について知識や経験がなければ難しいのではないか、と少し不安を抱きました。ですがサイトや資料を拝見して、たとえ投資が未経験であっても、定期的に行われているセミナーや小さな事でも相談しやすい個別相談など、一からサポートしてくれる充実したサービスが設けられている点で一気にハードルが下がりました。

また資料には、現地と日本のスタッフそれぞれの万全の体制による「何もしなくてもお任せで安心できる」サイクル作りが分かりやすく書いてありました。

英語での交渉、日本語でのサポート、現地のスタッフによる慣れない慣習へのフォロー、現地での経験豊富なスタッフによる物件厳選と、非常に心強い手厚さを感じます。オーナーの方々のインタビューページにも、この点を評価する声が多数記載されていたので、これから始めようか検討されている方にとって特に魅力的なポイントになると思います。

オープンハウスの3つの特徴

会社情報
会社名	株式会社オープンハウス（Open House Co., Ltd.）
設立	1997年9月（創業2021年4月1日）
資本金	1億円
事業内容	１.不動産売買の代理・仲介事業 ２.新築戸建分譲事業 ３.マンション・ディベロップメント事業 ４.不動産投資事業 ５.不動産金融事業 ６.前各号に付帯関連する事業
免許・資格	国土交通大臣（1）第9996号
上場の有無	有（東証プライム市場上場）
対象エリア	アメリカ（テキサス、ジョージア、ロサンゼルス、ハワイ）
投資物件種類	アパート、戸建て
表面利回り	4%前後
空室率	全米平均で6%前後
公式サイト	リンク

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ここまで、SNSでの評判や実際資料請求をしてみてどうだったのかレビューを紹介してきました。ここからは他社にはないオープンハウスの3つの特徴を解説します。

アメリカでの投資に特化した不動産会社

オープンハウスは、アメリカの不動産投資を専門としている不動産投資会社です。アメリカ国内に5つの現地法人があり、日本人スタッフが物件管理や情報収集、定期連絡によるサポートをおこなってくれます。やり取りはすべて日本語なので言葉の心配は不要で、日本に住みながらアメリカの不動産投資が可能です。

オープンハウスが取り扱っているのは、次のようなアメリカでも成長著しいエリアの物件です。

現地の状況を熟知したスタッフが実際に足を運び「現地の人も欲しくなる物件を」をモットーに、不動産を見定めています。

アメリカ不動産を投資先として推している理由は、人口増加と経済成長による不動産需要の増加が見込めるからです。中古物件の流通が7割と活発で、不動産価格は5年で20％上昇しています。基軸通貨の米ドルで資産を保有しておけば、リスク分散も可能になるでしょう。

不動産投資の出口戦略までサポート

不動産を購入したあとは、アメリカ不動産のプロが現地の不動産市況だけでなく、日本の市況や税制などを加味した上で、売却のタイミングや販売戦略を提案してくれます。不動産投資では、損失をいかに少なく抑えて撤退できるかという出口戦略が重要です。

オープンハウスでは、仕入れから管理・売却までを一環して行うワンストップサービスを提供しています。専門知識のあるスタッフが、仕入れの時点から売却を視野に入れた不動産選びをおこなっているため、売却によるキャピタルゲインの期待も大きいです。

無料でアメリカ不動産投資のセミナーを開催中

オープンハウスでは、アメリカ不動産の基礎やリスク・税制などが学べる無料セミナーを定期的に開催しています。開催地は東京・名古屋・大阪が中心で、開催場所はオープンハウスのラウンジです。なお、次のような来場特典も用意しています。

日本全国オンライン対応のセミナーもあるので、外出を控えている方でも気兼ねなく自宅からセミナーを視聴することが可能です。またオンラインセミナーでは個別相談も実施しています。オープンハウスのコンサルタントが、資産状況からキャッシュフローシミュレーションまで行ってくれるので、1人1人に最適な不動産を紹介してもらえるでしょう。

投資初心者におすすめの記事！Amazonギフト券がもらえる不動産投資セミナー

不動産投資セミナーは、不動産投資の基礎知識を得たり、優良な投資物件を紹介してもらえる利点がありますが、「セミナーに参加したら投資しないといけないの？」「営業がしつこくて怪しいのでは？」というイメージを抱いている人も多いのではないでしょうか。

上記の記事では、Amazonギフト券がもらえる不動産投資セミナーを10選紹介しています。セミナーや面談不要でアマギフがもらえる会社や、信頼性の高いセミナーを厳選しているので、ぜひご覧ください。

オープンハウスのメリット・デメリット

不動産投資会社選びで失敗しないためには、あらかじめ良い部分と悪い部分を理解しておくことが大切です。そこで、オープンハウスを利用するメリットとデメリットを解説します。

オープンハウスの4つのメリット

オープンハウスを利用するメリットは次の通りです。

メリットの詳細を確認していきましょう。

現地に行かず全て日本から日本語で投資が可能

オープンハウスで投資できるのはすべてアメリカの不動産ですが、オーナーが直接現地に赴く必要はありません。米国内の現地法人が、収支報告や管理状況を毎月欠かさず報告してくれます。連絡時間の時差にも配慮してくれるので、日本で日常生活を送りながら投資を行うことが可能です。

また、アメリカで不動産投資を始めるためには日本と異なる手続が必要ですが、契約書の内容はすべて日本語に訳してもらえます。現地法人のスタッフはすべて日本人なので、日本語でのやり取りに気を使う必要もありません。複雑な英文が読めない方でも、言葉の壁を気にすることなく投資を始めることができるでしょう。

アメリカでローンを組みやすい

アメリカでローンを組む場合はクレジットスコアが重視されるため、アメリカに住んでいない外国人は、本来であればスコアがゼロになるためローンを組むことができません。しかしオープンハウスの子会社である金融機関のiBNetを利用することで、現地に住んでいない外国人でもローンを組めるようになります。

オープンハウス投資家の7割がiBNetの融資利用者ですが、iBNetを利用するためには次の条件が必要です。

日本国内に不動産を有していなくても融資に問題はありません。購入したアメリカの不動産を担保として設定する必要があるので、金銭消費貸借契約締結後に公証役場か大使館で公証手続をおこないます。

アメリカの確定申告に対応

オープンハウスでは、アメリカでの確定申告を代行してくれる税理士の紹介をおこなっています。税理士を紹介してほしいときは、日本語で現地のスタッフに伝えるだけなので特別な手間もかかりません。税理士とのやり取りは、オープンハウスのスタッフに一任することが可能です。

日本の投資家がアメリカで不動産を購入した場合は、二重課税を防ぐために日本とアメリカの両方で確定申告をする必要があります。令和2年度の税制改正により、アメリカ不動産投資において個人投資家は節税できなくなってしまいましたが、法人の場合は現時点で規制対象外です。場合によっては法人化による節税対策を検討しましょう。

個人・法人ともに節税効果が高い

広大な国土を持つアメリカでは、日本と違って土地よりも建物の価値が重視されます。また築年数に対する考え方も寛大で、築100年を経過した建物でも一般的に取引されています。

築年数が進んだ物件でも価格が高く、また年々その価値は上昇傾向にあるため、法人ならば木造中古物件の短期減価償却と、将来高値で売却できるキャピタルゲインの両方のメリットを享受できます。

また令和2年の法改正により個人投資家は中古物件投資での税メリットが薄れましたが、コストセグリゲーション法という建物以外の資産を減価償却する方法で十分に節税対策が可能です。

以下のように、それぞれの設備の耐用年数で減価償却できます。

事実、オープンハウスでアメリカ不動産を購入する個人・法人ともに、節税目的のケースが多いです。

ただし、個人投資家においては税率が高い高額所得者でなければ効果がありません。目安として年収700万円以上の人に有益な投資方法といえるでしょう。

オープンハウスの3つのデメリット

オープンハウスを利用するデメリットは次の通りです。

デメリットをしっかりと理解してから投資を始めましょう。

為替の変動リスクがつきまとう

海外の不動産投資を行うときに、避けて通れないのが為替の変動リスクです。オープンハウスで不動産投資を行う際は米ドルで不動産を購入して家賃収入を得ることになります。つまり、収益を日本円に換金するときに為替変動が起こると、収益が縮小してしまう可能性があるのです。

米ドルは値動きが大きいため、換金する際は政治情勢に気を配る必要があります。また日本円に換金せず、米ドルを資産として保有しておけば為替リスクを減らすことが可能です。

投資をするためには十分なお金の余裕

これは海外不動産投資全体に共通するデメリットですが、ある程度の富裕層でなければチャレンジすることは難しいです。オープンハウスでは、iBNetの利用条件をクリアしていれば融資を受けることができますが、個人の場合は物件価格の7割までしか借りることができません。

アメリカの不動産を購入するためには、最低でも数十万ドルの費用がかかります。フルローンを組むことができないので、投資家は物件価格の3割分を自己資金で賄わなければなりません。オープンハウスでアメリカの不動産投資に挑戦したいなら、余裕のある資金力が必要です。

アメリカでの不動産投資が成功する保証はない

不動産価格の上昇や人口増加、空室率の低さなど、アメリカで不動産投資を行うメリットはたくさんありますが、不動産投資が必ず成功する保証はありません。日本と比較すると、アメリカの住宅流通市場における中古物件の割合は約80％を占めています。

利益を期待することはできますが、想定利回りはあくまで指標の一つであることを認識しておきましょう。

不動産投資の利回りについて詳しく解説した、こちらの記事もおすすめです。

他のサービスと比較したい人や、どのサービスが自分に最適なのかを知りたい人は、次の記事がおすすめです。

オープンハウスがおすすめな人

これまで紹介してきた特徴やメリット・デメリットを踏まえると、オープンハウスは次のようなニーズのある人におすすめといえます。

オープンハウスでの不動産投資で失敗しないポイント

何も考えずに不動産投資を始めてしまうと、損をする可能性が高いです。最後にオープンハウスの不動産投資で失敗しないためのポイントを確認していきましょう。

将来の売却まで考えた物件選び

購入時点で満室だった物件も、将来的には空室率が上昇する可能性があります。一時的であれば様子を見てもよいのですが、長期間空室が続くようなら収益がダウンする前に売却を検討しましょう。

投資を行う物件選びでは、賃貸需要だけでなく売却しやすい物件を選ぶことも大切です。資産価値が高い物件を選べば、将来売却するときにも苦労はありません。不動産投資を成功させるカギは、エリア選びと物件選びにあります。

不動産投資の物件種類やメリットデメリットについて解説した、こちらの記事もおすすめです。

積極的に不動産投資の勉強

不動産投資を始めるときは、事前に最低限の知識を身につけることをおすすめします。オープンハウスを利用すれば、誰でも簡単に収益が得られるわけではありません。不動産投資に関する知識をしっかり頭に入れてから、海外不動産の投資に挑戦しましょう。

オープンハウスでは、投資家向けのセミナーや個別相談を実施しています。参加費用は無料で、エリアや物件の情報、収支シミュレーションのサンプルも無料でもらえるので、興味のある方はまず資料請求してみてください。

可能なら不動産の分散投資

不動産投資で起こる可能性があるリスクを最小限に抑えるために、不動産投資では投資物件のタイプやエリアを分散させることが望ましいとされています。分散投資を行うことにより、そのエリアで将来的に人口が減少したとしても空室リスクを回避することが可能です。

また、可能であれば投資時期や物件の築年数も分散させてください。同じ築年数の物件を複数所有していると、同様のタイミングで修繕費用や設備交換費用がかかる恐れがあります。不動産投資に使える資産に余裕がある場合は、分散することを検討しましょう。

オープンハウスで投資する流れ◆わかりやすい画像解説付き◆

オープンハウスでは日本にいながらアメリカで不動産投資ができます。オープンハウスで投資を行うときの流れは次の通りです。

①資料請求

まずはオープンハウスについての理解を深めるために資料を請求します。資料請求フォームに進み、名前、電話番号、メールアドレス、居住地域、年収、自己資金などを入力していきます。

入力は2～3分程度で完了します。投資の経験有無や投資の目的を選ぶ項目もありますが、こちらは任意なので入力しなくても問題ありません。

また、不動産投資やサービスに関する質問は、セミナーへの参加や個別相談、電話で問い合わせることもできます。

②資料やお役立ちメールが届く

資料請求から約30分後にPDF形式で資料一式が届きます。また、その後はアメリカ不動産投資に関するコンテンツメールが送られてくるので、自身が理想とする投資像を明確にするため情報集めをしましょう。

③気になる地域で物件探し

オープンハウスに関する疑問が解消できたら、アメリカでの不動産探しを開始します。投資といえば、有名なリゾート地や観光地に目が行きがちですが、リスクを考えながら高い利回りが期待できるエリアを選びましょう。

エリア選びの基準は次の通りです。

オープンハウスで購入することのできるエリアは、これらの基準を満たしているものがほとんどです。エリアの詳細な特徴については、オープンハウスの公式サイトで確認してください。

④物件を購入し管理まで依頼

オープンハウスでは、賃貸運用と将来的な売却を意識した物件選びを行っています。仕入れ時にスタッフが実際に足を運んで修繕箇所のチェックを行い、日本の基準に該当するレベルの修繕を実施しているのが特徴です。

投資したい不動産が決まったら、いよいよ購入です。融資を受けたい場合は、オープンハウスのグループ会社であるアイビーネットが提供するローンを利用できます。ローンの融資が決まったら正式な売買契約を結び、賃貸管理の委託を行います。購入後も、売却のタイミングや販売戦略をアドバイスしてもらえるので安心です。

まとめ

オープンハウスはアメリカの不動産を専門に扱っている不動産投資会社です。現地のスタッフが不動産の選定から購入後の管理、売却までをワンステップでサポートしてくれるため、日本の投資家は言葉の壁や物理的な距離を気にすることなく、アメリカの不動産投資が行えます。

アメリカの不動産投資で最も大きなハードルとなる融資も、オープンハウスならグループ会社から融資商品を提供してもらえるというメリットがあります。もちろんリスクや資金の問題などデメリットもあるので、すべてを把握した上で利用を検討しましょう。

オープンハウスを利用すれば、誰でも不動産投資に成功するわけではありません。不動産投資の流れや失敗しないためのポイントをしっかり理解した上で、アメリカの不動産投資に挑戦しましょう。

※「マイナビニュース土地活用・不動産投資」は以下に記載されたリンク先からの情報をもとに、制作・編集しております。
・https://www.fsa.go.jp/news/30/20190328_summary.PDF
・https://www.fsa.go.jp/news/r4/kokyakuhoni/20230120/kpi_toushin_230120.pdf
・https://www.mlit.go.jp/kankocho/minpaku/overview/minpaku/law1.html
・https://www.mlit.go.jp/totikensangyo/content/001411696.pdf
・https://www.fsa.go.jp/

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