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一日のなかでも多くの時間を過ごすことになるオフィス空間。劣悪なオフィス環境の中では、効率的な労働が期待できない場合もあるだろう。職場における労働者の安全と健康という面では、労働安全衛生法がある。気積の規定もある同法だが最低限の基準を示しているに過ぎない。より良い環境を作るにはどうすれば良いだろうか？

パソナ・パナソニック ビジネスサービスは26日、オフィスの緑化とストレスの関係性を視覚化、エビデンス化することで日々のオフィス環境の改善を目指すサービス「COMORE BIZ」(コモレビズ)をパークコーポレーション、日本テレネットの3社で提供開始することを発表した。

人の視界に占める緑の割合を指す「緑視率」。自然との調和を目指す景観など建築の分野でも多く言及されるが、たしかに街を散策している時に自然の緑を豊富に連れている建物やエリアには、安らぎを感じてしまう。ガーデニングや観葉植物の古今東西における存在もしかり。国土交通省も平成17年に緑視率と心理効果の相関関係のアンケート調査(PDF)を行っている。真夏日の都市の景観や屋上緑化に関するものではあるが、疲労感の緩和やアメニティ(amenity/快適さ)への期待が大きいことが記されている。

「COMORE BIZ」オリジナルプランター(同社資料より)

COMORE BIZ(コモレビズ)は、"デザイン化・エビデンス化・見える化"を揃えたオフィス緑化サービスでオフィス環境に対する課題のヒアリングから設計・設置、メンテナンスからストレスチェックまでをワンストップで行う。オフィスにおける緑視率とストレスの実証実験を重ねてきた「COMORE BIZ」では、オリジナルプランターの配置位置、植物の種類や緑視率の量とストレス軽減の関連性を認めており、これをもとに最適なオフィス環境を提案していく。

ストレス推移の見える化レポート画面(同社資料より)

アンケートやバイタルセンシングなど従業員のストレスを見える化し効果をレポートするシステムも備えており、従業員の好みや業務に応じた最適な緑の配置を実現していくサイクルを構築できる。社員の身体面と精神面での満足向上により、サステナブル(持続可能)な企業経営を従業員とともに創り出していくサービスとなる。