東洋ビジネスエンジニアリングは12月15日、MCFrameXAの後継となる、再設計した自社開発の生産・販売・原価管理システム 「MCFrame 7」を2017年2月1日より販売開始すると発表した。

「MCFrame 7」では、グループでの運用性強化、複数生産形態対応のほか、設計製造（EM）連携 / IoT対応 / グローバル対応やプッシュ型の情報通知基盤/モジュール統廃合をはじめとするデータ構造のシンプル化を行ったという。

具体的には、 利用者向けの新機能として、判定基準を各利用者が設定し、画面表示と通知機能で気づかせるサジェスション機能や各種指標を自由に選択し、プログラミングレスでグラフィカルに表示可能なKPIガジェット、タイムライン機能による情報のやり取りと効率化、製造現場でのスマートデバイス利用に合わせたマルチデバイス対応を行った。

コミュニケーション活性化機能

開発者、運用担当者向けの新機能としては、モジュール構成の見直しとサービス機能強化、組織統廃合やM&Aなどでの導入会社横展開時にも対応が可能なマスタ構造、企業間取引への対応、パーソナライズ機能を利用した利便性向上を実施している。

開発者、運用担当者向けの機能強化

グループ企業向けのマスタ構造

MCFrameは1996年の発売から20周年を迎え、現在では3000法人に利用されているという。当初は生産管理に注力していたが、最近ではPLM、IoTの領域に広げている。そして、販売・生産形態が異なる組織が混在する企業グループ全体や複数の事業セグメントへの導入が増え、グローバルなサプライチェーン全体での原価や生産性指標の見える化のニーズが強くなっている製造業の現状を見据え、「バリューチェーン（VC）軸での運用とVC環境変化への柔軟な対応」、「プロダクトライフサイクル/サプライチェーン/工場内情報ネットワークの連携」、「情報を活用できる基盤としての有用性」の実現に向け、「MCFrame 7」では、一から再設計を行ったという。特にPLM（Product Lifecycle Management）やIoT(Internet of Things)への対応については、今後の数年で本格化していくと予想されるため、「MCFrame 7」は、これら将来的な課題を解決するため、ものづくりのための次世代IT基盤を提供することを目的にしているという。

新しいプロダクトライン

MCFrameによるデジタル化実現イメージの一例

また同社は今回、PLMとの連携を強化を目的に、「EM-Bridge」も発表した。2017年2月1日より販売開始する。

「EM-Bridge」は、図研プリサイトと共同で販売し、図研プリサイトからは「Visual BOM/EM-Bridge」、東洋ビジネスエンジニアリングからは「MCFrame PLM EM-Bridge」の製品名で提供する。

「EM-Bridge」は、工程表（BOP：Bill of Process）を中心に、設計と製造の情報を統合管理して、設計と製造の連携強化を実現する「ものづくりコミュニケーション基盤」。各生産拠点の製造工程、冶具設備、原価情報などの製造情報が設計部品表（E-BOM：Engineering Bill of Materials）をはじめとする設計情報と結合して共有されることにより、リードタイム短縮や安定供給、開発初期段階からの品質・コスト・納期（QCD：Quality Cost Delivery）作り込み、さらには精度の高い原価企画とライフサイクルコスト管理が可能となるという。

MCFrame 7とPLMの連携

「EM-Bridge」は、MCFrameファミリーの製品ライフサイクル管理システム「MCFrame PLM Visual BOM」および、「MCFrame 7」 と製品ロードマップを共有し、各製品間での接続は標準機能として含まれる。今後、「EM-Bridge」は、3D CADデータに生産情報を加えた評価機能や生産情報を利用したプッシュ型アラート機能などの機能拡張を予定しているという。