ソフトバンクとテクマトリックスは10月6日、両社が提携して、医知悟(いちご)が開発した技術をベースにした病理専門医によるコンサルテーションの医療機関間での連携を支援する「遠隔病理プラットフォームサービス」を、2016年10月から提供開始すると発表した。価格は、初期費用が50万円(税別)、月額費用が1万円(同)、プラットフォーム利用料が1依頼につき600円(同)。

遠隔病理プラットフォームサービスのイメージ

新サービスは、医知悟が開発した遠隔放射線画像診断用の専用通信機器である「iCOMBOX」を用い、医療機関同士がネットワークを介して対象となる画像や臨床背景情報を共有することで、病理コンサルテーション連携を実現する。さらに、医療機関間でのコンサルテーション報酬精算など、各種業務支援機能を提供するという。

また、クラウドで提供するため、医療機関は院内にiCOMBOXを設置すれば複雑な設定をせずに、画像データの遠隔閲覧や高度な専門性(特定部位/臓器別など)を持つ病理専門医からのコンサルテーションを受けられるため、患者への治療方針決定が早期に可能になるとしている。

病理医は医療機関との効率的な連携が可能になるため、検査やコンサルテーションなどに関わる出張や事務的な業務負荷などを軽減できる。

さらに、保健医療機関間での連携に利用するインフラや、より高度な専門性(特定部位/臓器別など)が求められる症例での連携の他、希少症例の共有などといった、多様なシーンで応用可能とのことだ。