買い物客向けのスマホアプリ、複数利用しているユーザは4人に1人

博報堂DYホールディングスのグループ横断組織「ショッパー・マーケティングセンター」は3月23日、博報堂研究開発局と共同で実施した、さまざまな企業が提供するショッパー向けの施策およびそれらの利用実態に関する「ショッパー向け施策受容性調査」の結果を公表した。

同調査は同センターが、20代～40代でスマートフォンを利用している全国の女性を対象に2015年10月8日～11日にかけて実施したもので、回答者数は事前調査(スクリーニング調査)が3,445人、本調査が433人。

調査の結果、店舗タイプ別の利用頻度は、全体の66.5%がスーパーマーケットを週1日以上利用しており、コンビニエンスストアを週1日以上利用する人は53.9%だった。なお、ネットスーパーは月1回以上の利用者が21.9%。

買い物客施策の利用率を見ると、レジで渡される値引きクーポンが60.1%で最も高く、以下、会計の際に現金値引きが受けられる店舗のポイント・サービス(55.7%)、店舗の種類が異なっても共通してためて使えるポイント・カード(52.2%)と続く。2013年の調査(対象地域は関東のみ)と比較して伸びが最も大きかったのはレジで渡される値引きクーポン(+22.2%)だったが、SNSで送られてくる店舗のお得情報やクーポン(+18.4%)や店舗から送られるメルマガに掲載されているお得情報やクーポン(+17.9%)が続き、デジタル施策の利用の拡大が見られるという。

施策別に満足した人の割合を見ると、最も高かったのは店舗の種類が異なっても共通してためて使えるポイント・カード(98.7%)であり、レシピサイトが提供する献立レシピ(90.0%)が続く。

2013年の調査と比べて大きく伸びたのは、レシピ紹介サイトで入手できるお得情報やクーポン(+20.2%)、スマートフォンやパソコンに自分に合ったオススメ商品を案内・提示してくれる機能やサービス(+18.3%)、商品券やグッズと交換や他社ポイント移行ができる店舗のポイント・サービス(+17.1%)だった。

施策を利用するデバイスは、スマートフォンが73.0%に上り、PC(23.3%)と比べて約3倍に拡大している。2013年の調査ではスマートフォンが50.8%、PCが44.6%とほぼ拮抗したことと比べると、施策はスマートフォンで利用するというスタイルが主流になっている。

施策関連アプリの利用状況を見ると、利用している人が51.8%と過半数を占め、アプリ利用者の平均利用数は2.15個だった。

アプリの利用による購買行動の変化を見たところ、40.9%が「好きな店舗を登録し、情報やクーポンの通知を選択して受け取れるようにした」と回答している。また、「お店からの情報やクーポンを利用して目的商品を購入した」という回答者が35.7%いるなど、一定の買い物アプリ利用者にとってアプリから得られる情報やサービスが、来店・商品購入のきっかけとして機能していると同センターでは見ている。