博報堂など4社、屋外行動データを利用するメディア・サービスの共同開発

山本善之介  [2016/01/27]

シンガポールNear、博報堂、博報堂DYメディアパートナーズ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)の4社は1月26日、屋外行動データを利用するメディア・サービスの共同開発を開始した。

スマートフォンのアプリから得られる許諾済み位置情報を保有するというNearの「Allspark」と、月間4億ユニーク・ブラウザを超えるWeb行動データを保有するというDACの「AudienceOne」を連携させ、博報堂DYグループが提供する屋外情報配信プラットフォームで配信を制御する。これにより、NearのDSPや、DACのDSPである「MarketOne」と連携した広告配信が可能となり、屋外行動データとWeb行動データを活用したメディア・サービスを実現するとしている。

共同開発における全体的なサービス提供の枠組

具体的には、オフライン行動を起点とするオンライン・コミュニケーション(オフラインtoオンライン)、オンライン行動を起点とするオフライン・コミュニケーション(オンラインtoオフライン)、オンライン×オフラインによるアウトドア・コミュニケーションの3形態を挙げる。

オフラインtoオンラインでは、屋外行動データを元に顧客セグメントを作成し、当該ターゲットにオンライン広告を配信できるという。例えば、実店舗への来訪頻度が下がった顧客にオンライン接点(Webサイトやデジタル広告)でオファーし再来店を促進するなど、オフライン/オンラインでの多様な顧客接点を横断した情報活用が可能になるとしている。

オンラインtoオフラインでは、従来は十分に利用できなかったという屋外行動データをマーケティング・データとして利用できるため、例えば、主要な購入チャネルがECである顧客をリアル店舗へ送客するためにトライアルやサンプル配布のオファーを重点的に行なうなど、オフラインとオンラインを相互に連携したコミュニケーション施策が設計できるとのこと。

オンライン×オフラインによるアウトドア・コミュニケーションでは、Allsparkが保有する位置情報により、店舗・交通機関・ランドマークなどへの行動履歴を把握できると共に、AudienceOneが保有するWeb行動データにより生活者の趣味嗜好を把握することができるため、個々の生活者に最適な情報配信が可能になるとしている。 例えば、駅貼りや中吊り広告を始めとする交通広告と連動して、当該エリアにおいて個々人の属性に応じた広告配信を行なうなど、従来のオフライン・メディアでの広告展開との相乗効果も期待できるという。

今回発表した開発では、博報堂DYホールディングス マーケティング・テクノロジー・センターが開発した屋外情報配信プラットフォームを利用しているとのこと。同プラットフォームは、GPS/Wi-Fi/iBeaconなどのセンサー情報や過去の行動履歴等に基づいて配信する情報を変更するなど、屋外での情報配信に対して高い自由度と柔軟性を実現できるとしている。

なお、屋外情報配信プラットフォームの運用はDACが担う。



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