IDC Japan は2月16日、2014年に実施したユーザー調査および取材をもとに、クライアント仮想化市場のクライアント仮想化ROI(投資対効果)の算出と分析の結果を発表した。

これによると、クライアント仮想化製品の全体(全社導入＋部分導入＋試験導入)におけるROIは439.4%、投資回収期間は10.2カ月だった。これは、クライアント仮想化製品を利用することで、投資に対して4倍以上の効果が得られ、1年未満で投資コストが回収可能なことを意味するという。

クライアント仮想化全体の初期投資額、年次投資額、ベネフィットはそれぞれエンドユーザー1人当たり21万8267円、4万9859円、75万9172円となった。クライアント仮想化製品の従業員普及率(クライアント仮想化製品を使用している従業員の割合)は36.4%で、エンドユーザーの1日当たりの平均使用時間は約3.35時間(1日8時間勤務と想定した場合)だった。

クライアント仮想化製品の導入によって得られたメリットは、エンドユーザー、IT管理者およびITスタッフ、企業全体でそれぞれ31.7%、32.8%、36.4%となったという。

同社は、今回の調査結果と前回の調査結果を比較分析して、投資額とベネフィットは共に大きくなったことを指摘している。投資額が増えた背景としては、クライアント仮想化のソリューションの多様化と、ストレージやネットワークへの投資が進んだことが挙げられている。

ベネフィットが高まった理由については、投資が増加したことで、スループットが向上し、生産性向上や業務効率化といった点で満足できる結果が得られていると考察している。