朝日新聞社は1月16日、社内のPC 17台がマルウェアに感染し、社内外とのやりとりを行ったメールや文書ファイルが流出したと発表した。なお、顧客情報などの流出は確認されていない。

同社が事態を確認したのは9日夜で、社内PCが社外のC&Cサーバーと不審な通信をしていることから発覚。情報流出は2014年11月下旬より始まっていた可能性があるという。なお、この不審な通信は週明けの13日に遮断したとしている。

流出した情報はメールや文書ファイルなどの一部。新聞読者や朝日新聞デジタルといった顧客情報の流出は現在のところ確認されていないものの、引き続き確認を進めるとしている。

同社は不正アクセスの可能性があるとしており、セキュリティ会社と連携して情報の流出状況や感染経路の調査を行い、結果を公表するとしている。

朝日新聞社 取締役広報担当の高田 覚氏は「弊社に関係されるみなさまにご心配をおかけしますことをおわびします。速やかに全容を究明し、再発防止に取り組みます」とコメントしている。

同社Webサイトより