IDC Japanは11月6日、国内モバイルデバイス市場(スマートフォン、タブレット端末、PC、通信データカードなど)の2014年第2四半期における出荷台数実績および2018年までの市場予測を発表した。

国内モバイルデバイス出荷台数予測、2013年～2018年

国内モバイルデバイスの出荷台数は、1,139万台と前年同期比で7.6%減少した。スマートフォン市場において通信事業者の販売奨励金戦略が大幅に見直され、販売台数および出荷台数が減少したことが落ち込みの主要因となっている。スマートフォンの出荷は492万台と前期比で24.6%減少している。

一方、タブレット(eReaderを含む)の出荷台数は好調で、203万台と前年同期比12.2%増加し、プラス成長を維持している。NTTドコモ向け4G回線付きアンドロイド端末の出荷台数が大幅に増加したこと、法人向け需要も拡大傾向にあることが好調の要因だ。

引き続き販売奨励金戦略の見直しが響き、年間ではモバイルデバイス全体として5,003万台(スマートフォンが2,475万台、タブレット 端末が852万台、PCが1,467万台など)と前年比11.1%に減少すると予測している。

2015年は、スマートフォン市場がプラス成長に一転するほか、タブレット市場は引き続きプラス成長を維持すると予測。同年は前年比2.2%増の5,112万台(スマートフォンが2,637万台、タブレット端末が928万台、PCが1,348万台など)になるとしている。この好調を維持し、2018年まで緩やかに伸長するとしている。