NTTコム、個人投資家向けにキーワード検索と株価データの統合解析サービス

NTTコミュニケーションズは、個人投資家向けにニュースや興味のあるキーワードに関連する銘柄を抽出できる検索機能「関連銘柄検索API(仮称)」のトライアル提供を9月29日より、「投資総合情報サイト ストックウェザー.com」サイト上で、主に個人投資家向けに開始すると発表した。

個人投資家が銘柄選定を行う際、プロの投資家と違い入手可能な情報が乏しいため、トレンドやニュース、特定のキーワードと関連する銘柄を発見するのは困難となっている。

そこで、NTT Comは、ユーザーが入力したキーワードに対しインターネット上で公開されているニュース記事や企業の決算開示情報などの膨大なテキスト情報(ビッグデータ)を解析、そのキーワードと関連度が高い多種多様な上場銘柄を瞬時に抽出するエンジンを独自開発。この検索エンジンを利用した「関連銘柄検索API」のトライアル提供を開始する。

同サービスで提供する情報は、「入力されたキーワードと関連の高い上場銘柄一覧(最大、上位50位まで)」「上記各銘柄の関連度合いが把握できる指数(総合)」「上記各銘柄の関連度合いが良い影響、悪い影響かが把握できる指数(ポジ、ネガ)」。

対象銘柄は、東京証券取引所 上場全3425銘柄(一部、二部、JASDAQ、マザーズ等 2014年5月時点)。解析元データは、企業決算開示情報(約1万件)・ニュース記事(約26万記事)・ブログ記事(約1.8億記事)・会社四季報データ(全上場企業分)・Wikipedia(全データ)となる。

例えば、「外国人観光客」といったニュースワードや、自身が興味のあるキーワードを検索窓に入力することで、そのキーワードが関連し影響を与える企業の銘柄情報に加え、それぞれの銘柄の関連度合いや良い影響か悪い影響かが数値化された情報を入手できる。

これにより、ユーザーは自身が関連銘柄として想定していなかった銘柄情報にも気づくことができ、それを投資判断の際の参考情報の一つとして利用可能となる。

投資情報サービスにおいては、金融工学に基づくアプローチによる「テクニカル分析」サービスが一般的な中、今回提供するインターネット上のテキストビッグデータと株価データを組み合わせた、指定キーワードによる銘柄検索サービスは日本初だとしている。