IDC Japanは8月5日、国内非構造化データ向けストレージシステムの需要動向に関する調査結果を発表した。

近年、非構造化データの大容量化、種類の多様化、個数の増加などにより、非構造化データ向けのストレージ容量が急激に増加している。特に、同社が提唱する「第3のプラットフォーム(クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャルビジネス)」の台頭によって急増しているデータ・コンテンツは、非構造化データが主体となっており、今後の非構造化データの増加を牽引する大きな要因となるという。

非構造化データ管理の課題解決のために計画している対策(従業員規模別)　資料:IDC Japan

調査結果によると、非構造化データ管理の課題解決のために計画している対策では、「事業者のクラウドファイルサービスの利用」「ファイルサーバー(NAS)統合の実施」「自社ファイルサーバー/NASとクラウドとの連携」といった、非構造化データ管理インフラそのものの見直しを行うとした回答が上位を占めた。

次いで、「ファイル仮想化(グローバルネームスペース)の導入」や「ファイル階層化管理の導入」といった、ファイルデータ管理に特化した技術に関する回答割合が高かった。また、ストレージの新技術の利用による対策を計画するとした回答の割合も比較的高く、「デ・デュプリケーション(重複排除技術)/容量圧縮技術の利用」「スケールアウトNASの導入」「ユニファイドストレージの導入」「シン・プロビジョニングの利用」「オブジェクトストレージの導入」を計画する割合は、大企業と中堅企業ではいずれも10%を超えた。

同社は今後、データ容量の増加に対応する際に、拡張性、運用管理の煩雑さ、コスト構造の面から、既存のストレージインフラを拡張し続けることは難しくなり、データを長期保管するケースが増加するに伴い、データ保護機能や、運用コスト抑制へのニーズも高まると考えられると述べている。

こうしたニーズにこたえ、高い拡張性と効率的な運用管理を実現するストレージインフラとして、スケールアウトストレージやオブジェクトストレージといった新たなアーキテクチャの重要度が高まると分析されている。