2014Q1、インクジェットプリンタ/MPFが消費税増税前に好調 - IDC調査

IDC Japanは6月16日、国内インクジェットプリンターおよびMFP市場に関する2014年第1四半期(1～3月期)の実績を発表した。

インクジェット製品の総出荷台数は、前年同期比10.5%増の116万台。インクジェットプリンター(単機能製品)の出荷は前年同期比14.5%増の19万台、インクジェットMFP(インクジェットプリンターとコピーやスキャナを一体化した製品)は前年同期比9.8%増の96万台だった。インクジェット製品の総出荷台数に占めるインクジェットMFPの比率は、前年同期比0.6ポイント減少し83.4%となった。

国内の経済は、4月からの消費税率引き上げの前に様々な品物を購入する動きがあったが、インクジェット製品の1月、2月の前年を上回る販売状況もその一環と考えられる。3月になるとその動きはさらに強まり、市場は好調さを増して大幅な出荷増となった。

また、Windows XPのサポート終了が4月に予定されていたためPC本体の買い替えの出荷が好調で、それに伴って周辺機器であるインクジェット製品を買い替える需要も出荷を増やした可能性がある。

しかしIDCによれば、消費税率が上昇した4月以降のインクジェットの出荷は反動による減少が予測されるという。また市場が飽和状態にあることに変わりはなく、出荷台数は中長期的に少しずつ減少していくと見ている。

Windows XPからのPCの買い替えはサポート終了後も続いているが、インクジェット製品の買い替え需要は大量には期待できず、第2四半期(4～7月期)の出荷は減少すると考えられる。

低価格MFPの需要と、ワイヤレスLAN対応とスマートデバイスからの直接プリントを搭載した機器への買い替えも一巡したこともあり、2014年を通しての出荷台数は前年と同程度になるものと予測されるという。