非営利団体のPew Research Centerは4月14日(米国時間)、2014年1月に実施したオンラインでの個人データ窃盗に関する調査結果を発表した。5~6人に1人に相当する18%が重要な個人情報を盗まれた経験があるなど、データ窃盗を経験するユーザーが増えていることがわかった。

調査では1000人以上の米国に住む成人に、オンラインでの個人情報について尋ねた。「オンラインで個人情報を盗まれた経験がある」と回答した人は18%で、1年前の11%から増加した。「電子メールやソーシャルネットワーキングサービスなどのオンラインサービスのアカウントが不正利用されるなど障害があった」と報告した人は21%、この比率は1年前の調査と変わらずだった。

年齢別では、オンラインで個人情報を盗まれた経験がある比率が最も多かったのは30~49歳と50~64歳で、ともに20%。全ての年齢層で前年から増えているが、増加率が高かったのは18~29歳で、2013年には7%だったのが2014年は15%に倍増した。

オンラインで個人データ窃盗経験者は18%(左)、アカウントを不正利用された経験者は21%(右)(出典：Pew Research Center)

年齢別では30~49歳、50~64歳が20%に達した(出典：Pew Research Center)

セキュリティに関連する目下の話題はOpenSSLの脆弱性による「Heartbleed」だが、米国では大手小売店Targetが2013年末に4000万人もの顧客情報流出を明らかにしている。Targetはその後、電子メールアドレスや住所などの個人情報についてより多くの顧客が影響を受けた可能性を明かした。また1月には、高級品中心の小売グループNieman Marcusが110万人分のクレジットカード・デビットカードの情報が盗まれたことを報告している。