IDC Japanは3月12日、個人所有のスマートフォン、タブレット、PCが、ユーザーのプライベートな時間に仕事でも利用される状況調査の結果を発表した。

仕事を持つ男女を対象とした今回の調査では、スマートフォン、タブレット、PCのいずれかを所有している人の56.6%が、その個人所有機器を家庭や通勤/帰宅時などのプライベートな時間帯でも仕事に利用していることがわかった。

スマートフォン、タブレット、PCのうち複数機器を所有している人は、所有機器のどれかではなく、すべてを仕事に利用する傾向が高いことが見られ、3種類すべての機器を所有している人のうち、すべての機器を仕事に利用している人は33.7%となっている。

「個人所有機器を仕事で利用している」という回答者から抽出した人を対象に、それぞれの機器の「個人利用」と「仕事での利用」のバランスについて尋ねたところ、「仕事利用のみ」と「仕事利用が大半」という仕事利用中心のユーザーが、約15～17%いることが分かった。

仕事を持つ人の多くは、スマートフォンやタブレット、PCを購入するとき、仕事でも利用することを想定して製品選択を行っている可能性が高いと考えられ、今回の調査結果から、個人所有機器で仕事をする志向を持つ人は、所有するすべての機器を仕事で使いこなそうとする意識が高いと想定される。

今回の調査結果について、IDC Japan PC 携帯端末&クライアントソリューショングループマネージャーの敷田康氏は「家庭向けPC市場においてコモディティ化が進行しているが、タブレットやスマートフォンも製品としての成熟は早く、早期に高付加価値化が難しい状況となる可能性がある。今回の調査から理解されるように、家庭/個人向け製品のビジネス利用領域に、コモディティ化を回避する付加価値創出の機会があると考えられる」とコメントしている。