カンター・ジャパンは7月23日、カンター・グループ独自の「ブランドピラミッド手法」を用いて、携帯電話端末カテゴリーの2008年から2012年の各ブランドのブランド力(認知・ロイヤリティ)の変遷に関する調査結果を発表した。

分析の対象は、NEC、パナソニック、シャープ、ソニーエリクソン、アップルで、回答者は携帯電話利用者または所有者。

調査によると、日本の携帯電話端末ブランドの認知度は下降基調である一方、Appleの認知度は上昇基調となっているという。日本の携帯電話端末ブランドは、2008年には60%～70%程度の認知度だったが、2012年の調査では、60%超の認知度を維持しているのはシャープのみという結果となった。対するAppleの認知度は、2008年にiPhoneが日本市場に投入されて以来、順調に伸びている。

携帯電話端末ブランドの認知(Presence)の変遷(%)　資料:カンター・ジャパン

さらに、日本の携帯電話端末ブランドのロイヤリティは落ち込む一方で上昇の兆しが見えず、2012年の調査では数%程度の水準にとどまっている。対するAppleのロイヤリティは、認知と同様に概ね順調に伸びており、2012年には21%と他を寄せ付けないレベルに達している。

同社は、「Appleは毎年新機種を市場に投入(2008年にiPhone 3G、2009年にiPhone 3GS、2010年にiPhone 4、2011年にiPhone 4S)しており、今後iPhone5の投入によって、さらにブランドの認知・ロイヤリティを高めていくのかが期待される」としている。一方、日本の携帯電話端末メーカーは、現在に至るまで携帯電話事業の見直しや統廃合を進めており、その効果がこれらの指標に反映されるのには、まだ時間を要するという。

携帯電話端末ブランドのロイヤリティ(Bonding)の変遷(%)　資料:カンター・ジャパン