日本オラクルは11月14日、データベース・アプライアンス「Oracle Database Appliance」の国内提供を開始したと発表した。同製品は、データベース環境の構築/運用に必要なソフトウェア、サーバー、ストレージ、ネットワークを一体化したアプライアンス。OLTP(Online Transaction Processing)、DWH(Data WareHouse)の双方に対応するという。

Oracle Database Appliance

Oracle Database Applianceは、「Oracle Linux」を搭載する2ノードの「Sun Fire」サーバー・クラスターを用いて、「Oracle Database 11g Release 2」および「Oracle Real Application Clusters」を実装したアプライアンス。「pay-as-you-grow」と呼ばれるライセンス形態を採用しており、物理構成上はサーバー・モジュール2台に24コアのCPUが搭載されているが、ソフトウェアで制御することで購入ライセンス数に応じて稼動させるコアの数を変更する仕組みになっている。最小構成では2コアから利用を開始することが可能で、ライセンスを購入すればすぐに稼動コアを増やすことができる。

メモリー容量は合計192GB。73GBのSSDを4台搭載しており、各コンポーネントはホットスワップに対応している。

また、クラスタリング機能「Oracle Real Application Clusters」とストレージ管理機能「Automatic Storage Management」が搭載されており、サーバーおよびストレージの障害発生時にはデータベースが自動的に保護される仕組み。そのほか、製品の特徴として、自動検出型のシステム・モニタリング、ソフトウェアの簡易な実行、フルスタックの統合型パッチング、ハードウェア障害発生時の自動連絡などの機能が挙げられている。

価格は、ハードウェア構成のみで571万円(税込)。保守費用は別途必要になる。