マスターカード・ワールドワイドは、アジア/太平洋地域、中東、アフリカ地域の24市場1を対象に実施している「家計における購入優先度調査(MasterCard Survey on Consumer Purchasing Priorities)」の最新結果を発表した。
家計における購入優先度調査は、今後半年間における消費者の消費・貯蓄行動、および主な自由裁量支出10 費目の優先順位について調べている。今回の調査は2010年9月13日から11月11日、アジア/太平洋、中東、アフリカ地域の主要24市場において、消費者計10,502 人を対象に実施された。調査データはインターネット、対面および電話でのインタビューによって収集している。
調査対象の市場は以下の通り。
アジア/太平洋地域
日本、オーストラリア、中国(香港を除く)、香港、インド、インドネシア、韓国、マレーシア、ニュージーランド、フィリピン、シンガポール、台湾、タイ、ベトナム
中東地域
エジプト、クウェート、レバノン、カタール、サウジアラビア、アラブ首長国連邦
アフリカ地域
ケニア、モロッコ、ナイジェリア、南アフリカ
調査結果によると、今後半年間の自由裁量支出で優先する費目として、アジア/太平洋地域の消費者の69%が、「外食/娯楽」と答えたという。この数字は、調査開始以来で最も高い水準には数%及ばないものの、半年前の前回調査と比べ4%増加した。
アジア/太平洋地域では、調査対象のうち1市場を除くすべての市場で、「外食/娯楽」が1位になった。優先度の高い上位3市場は、ベトナム(89%)、韓国(78%)、香港(75%)。同様の傾向は中東でも見られ、対象となった6市場すべてにおいて、「外食/娯楽」が1位。特にエジプトでは、「外食/娯楽」に支出する予定の消費者が98%と、調査した全市場の中で最も高い割合となった。
アジア/太平洋全体では、「ファッション/アクセサリー」の優先度は前回調査時より6%増加して50%。国別では、オーストラリア(50%)、ニュージーランド(53%)、シンガポール(58%)、中国(64%)、ベトナム(78%)で、「外食/娯楽」に次ぐ2位につけた。「家電製品」でも優先度が上昇し、アジア/太平洋全体では前回調査の2010年下半期より6%増加して43%だった。
また消費者の過半数が、前回調査時と同じ程度の自由裁量支出を2011年上半期に予定していることも明らかとなった。前回と同程度の自由裁量支出を予定していると答えた消費者は52%を占め、前回より増やすと答えたのは19%、減らすと答えたのは29%。同社は「これらの数字をまとめると、今回の調査では、自由裁量支出に関して調査開始以来で最も強い消費傾向が表れています」と分析している。
アジア/太平洋地域で、今後半年間の自由裁量支出を増やすと答えた消費者の割合が最も高かったのは、中国(31%)、香港(29%)、インド(26%)。一方、同程度の自由裁量支出を予定していると答えた消費者の割合が高かったのは、ベトナム(62%)、オーストラリア(59%)、韓国(59%)だった。地域別の比較では、同程度の支出を予定していると答えた消費者の割合が最も高かったのは中東(63%)。
マスターカード・ワールドワイドのアジア/太平洋、中東、アフリカ地域のグローバル・プロダクト&ソリューション担当グループ・エグゼクティブであるユンソク・チャン(Yunsok Chang)は「今回の調査でも『外食/娯楽』が購入優先度の1位を占めたことは驚くにはあたりませんが、上位3費目の購入優先度が3年連続で上昇していることは、この地域におけるこの半年間の景況感や成長率の動向と一致しており、注目に値します。調査開始以来最高水準となった自由裁量支出に関する調査結果と合わせて、この最新の調査結果は、2011年上半期の消費に対する消費者の心情の強さを示しています。」と述べている。
