米Evernote CEO フィル・リビン氏

メモやWebコンテンツなど各種情報を統合管理できるサービス「Evernote」を提供する米Evernoteは3日、主要クライアントソフトの日本語版を公開した。また、日本でのユーザー拡大を受け、日本法人の設立準備を進めていることを明らかにした。

Evernoteは、テキスト/ 写真/ Webページなどさまざまなデジタル情報をまとめられるサービス。2008年6月にサービスを開始以来、全世界で250万ユーザーが利用している。PCとスマートフォンなど、複数のデバイス・プラットフォーム間で同じ情報を扱える同期機能や高度な検索など情報管理機能が好評で、有力な情報整理ツールとして日本でもユーザーが増加中だ。そうした状況を受け、これまで主に英語版クライアントソフトを利用していたユーザーに対し、日本語版の提供を開始した。Windows/ Mac/ iPhone/ Android各環境向けに日本語版が用意される。

各プラットフォーム向けの「Evernote」に日本語版が登場

米Evernote CEO フィル・リビン氏によると、日本のユーザー数はこの1年間で急速に増加し約15万人、ローカライズ版が未提供の地域でこの数字は驚きと話す。ローカライズ版が提供されている欧州各国版のユーザー合計数よりも多いという。今後は、90日以内に日本法人を設立し、日本での事業を本格的に展開していく。それに合わせて日本語画像の認識機能も提供する予定としている。

日本向け事業を強化する一環として、国内パートナーとの連携も発表された。まずは、ソニー(VAIOに日本語版バンドル)、キヤノン(スキャナとの連携)、NTTドコモ(Xperiaに日本語版バンドル)、アイファイジャパン(共同キャンペーン)、インフォテリア(iPhone用カレンダーアプリとの連携)、バリューイノベーション(メモ帳「abrAsus」と連携)、アンドロイダー(Android情報サイト)と連携を進めていく。