ミック経済研究所は3月1日、国内・海外の主要携帯電話メーカー、通信キャリア36社の調査を基にスマートフォンを含む携帯電話端末市場の分析結果「携帯電話端末のグローバル市場の現状と展望 2010年版」を発表した。

2009年度の携帯電話端末のグローバル市場規模は11億5,900万台、前年対比1.7%減になり、2010年度には前年対比8.8%増と好転し、販売台数が12億台に達すると見込まれている。同市場の2008年度から2014年度までのCAGR(年平均成長率)は6.8%で推移し、2014年度には17億台に達すると予測されている。

また、スマートフォンのグローバル市場は2010年度には2億3,000万台になると見込まれている。2008年度から2014年度はCAGR21.4%で推移し、2014年度には販売台数が4億1,700万台に達すると見込み。また、スマートフォンが携帯電話端末の販売台数全体に占める割合は、2008年度の11.2%から2014年度には23.9%になると予測されている。

2010年以降のグローバルのスマートフォン市場の予測として、中国などの新興国での普及とOSメーカー間の競争激化が挙げられている。

グローバル市場では、Symbian OS(2010年2月に完全オープンソース化)がシェア40%以上を誇っているが、Windows Mobileを有するマイクロソフト、独自スマートフォンOSを採用しているApple、BlackBerryを有するResearch In Motion、GoogleのAndroidなどが追撃している。また、携帯電話端末販売台数世界2位の韓国Samsung電子も独自OS「bada」を搭載するスマートフォンを2010年前半に投入する予定であり、スマートフォンのOS覇権争いへの本格参戦を表明している。

一方国内のスマートフォン市場は、2010年度には前年対比16.8%の475万台が見込まれている。2010年度以降は、販売台数増加により前年対比は落ち込むが、CAGR13.8%で推移し、2014年度には790万台に達すると予測されている。

2010年以降の国内スマートフォン市場の成長要因としては、Windows Mobile搭載のスマートフォン機種の増加とNTTドコモのAndroidへの注力が挙げられている。

2010年度は、SonyEricssonが4月にAndroid搭載の「Xperia」を、LG エレクロニクス ジャパンも2010年内にWindows Mobile搭載のスマートフォンを、韓国Samsung電子は3月にWindows Mobile搭載のスマートフォン「SC-01B」(NTT ドコモ向け)を発売予定だ。

また、NTTドコモが2010年4月からAndroid対応アプリケーションを中心としたポータルサイト「ドコモマーケット」を開始し、年内をめどに課金代行を行い、毎月の通信料金とともに請求できるようにする。

スマートフォン国内市場(2014年度までの販売台数中期予測)　資料:ミック経済研究所