企業が中堅社員に求める役割トップは後輩育成も遂行しているのは3%

産業能率大学 総合研究所は5月26日、企業における中堅社員育成の現状、役割の遂行状況などに関する調査の結果を発表した。同調査では、企業が中堅社員に求める役割を問う質問に対する最多の回答は、「職場の後輩を計画的に指導・育成する(後輩の育成)」だった。

同調査における「中堅社員」の定義は、入社5～10年、20代後半から30代前半の社員。

中堅社員に求める役割に回答の内訳は、「職場の後輩を計画的に指導・育成する(後輩の育成)」が72.5%でトップで、次に、「日常の業務を振り返り、主体的に効率化する(自業務の改善)」が続き、「目標達成に向けて、具体的に手段を考え、計画化する(シナリオ構築)」、「職場内のメンバーとの人間関係を円滑にし、職場の連帯感を向上させる(職場の活性化)」も50%を超えている。また、「メンター的振る舞い」や「的確な状況対応」を求める声も50%弱となっている。

こうした結果より、同研究所では、従来の中堅社員は主に業務の遂行を求められていたのに対し、現在の中堅社員は業務の遂行に加えて人への働きかけと、幅広い役割を求められていると分析している。

ただし、業種や従業員規模別で傾向は異なっている。業種別で見た場合、製造・建設業では、「上司の補佐役」「メンター的振る舞い」を強く求めている一方、サービス業ではこれらをそれほど求めていない。また、従業員規模別で見た場合、仕事面に対する役割遂行に対するニーズは1,000名未満の企業のほうが高く、人への働きかけについては1,000名以上の企業のほうがニーズがあるという結果が出ている。

一方、中堅社員の役割の遂行状況については、仕事の処理に関する役割は遂行できているが、後輩の育成などの人への働きかけに対する役割はまったく遂行できていないことがわかった。また、企業から求める声は多くないが、、「業務の革新」はほとんど遂行できていない。

今後、中堅社員の育成に関する取り組みとして導入・強化したいことは、「次世代リーダーの育成」が約36%でトップであり、次に「組織風土改革」が続いている。この結果より、同研究所は企業では従業員がお互いに影響を与え合い、学習する組織を作りだそうとする傾向があると分析している。