Appleは3月21日にiPad(第5世代)をリリースした。米国では329ドル、日本でも4万円を切る37,800円と、9.7インチモデルの新製品のiPadとしては非常に魅力的な価格を実現している。価格が魅力になる点から考えて、既存のiPadユーザーの買い換え以上に、企業や教育機関向けの大量導入を意識させるモデルだ。
同時に、Appleは日本市場向けに、Swiftプログラミングを学ぶことができるSwift Playgroundsを日本語化した。またApple製品を教室や学習活動に役立てる能力を認定するApple Teacherも、日本語化され、Webページが公開されている。
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iPad(第5世代) |
Appleは常日頃から、教育はDNAに組み込まれていると語る。しかし米国における現状は、「教育に強いApple」というイメージとはほど遠いものとなってしまった。
Futuresource Consultingによると、現在米国のK-12教育市場(幼稚園から高校卒業まで)において、最も高い販売シェアを誇るのはGoogleのChromebookで、実に58%を占める最大勢力へと成長した。
Chromebookは13インチのディスプレイとキーボードを搭載したモデルでも180ドルからラインアップされており、値下げされたiPadよりも140ドル安い価格から導入することができる。同時にGoogleは、教育機関向けにG Suiteを無料で提供しており、特に学習管理と課題提出、ディスカッション機能などを備えたGoogle Classroomに磨きをかけており、ChromebookとG Suiteによって学校と生徒のICT環境を整備するメリットは大きい。
また、Microsoftは、22%にシェアを確保している。タブレットとノートパソコンの2つのスタイルを行き来する2-in-1タイプは選択肢も広く、これまでコンピュータがカバーしにくかった美術科における画材としても使える。さらに600ドル以下の価格を実現しているものがほとんどだ。
そうした現状から考えて、これまでのiPad Air 2の399ドルや、iPad Pro 9.7インチモデルの599ドル(99ドルのApple Pencilを含まない価格)は、いずれも価格競争力に乏しい存在となってしまっていた。結果として、AppleはiPad 14%、Mac 5%の19%のシェア、第3位にまで落ち込んでしまった。
Macについては、iMac 21.5インチモデルを1,099ドル、そしてアップデートこそされなかったがラインアップに残されたMacBook Air 13インチが999ドルと、1,000ドル近辺での製品群がある。それらに対して、今回のiPadは329ドルという価格設定がなされたが、教育市場のシェアをAppleが伸ばすのに、問題なのは価格なのか? 足りないピースはないのか? それらの問題への答えは、Swift PlaygroundsとApple Teacherにあると筆者は考える。
