動画広告の効果をどう測定するか？「Google広告ブランド効果測定」とは

以前は映像を使った広告といえばテレビCMがメインだったが、最近はインターネット上での動画広告も多くなっている。そのプラットフォームとして多くの企業に利用されているのがGoogleの「YouTube」だ。そして、Googleが広告主向けに提供している動画広告の効果測定を行うサービスが「Google広告ブランド効果測定」だ。

「マーケティングの視点で見ると、広告が生活者にリーチして当たるというだけでなく、ブランドを認知してもらった上で、商品購入時の比較検討の1つに入れてもらうこと、さらに、ブランドへの好意度を上げ、最終的にコンバージョンにつながることを目標とすべきです。広告の目的としてもこうした目標を明確にして測定する必要があります」と語るのは、Google ブランド ソリューション エキスパートの翁友莉氏だ。

「ブランド効果測定」では、単純にYouTubeの動画広告の再生回数だけで評価するのではなく、動画広告視聴後にブランドの認知は高まったのか、ブランド関連キーワードの検索数が増えたのか、購入前の比較検討候補に入れられたのかといったことまでを測定する。

調査にあたって必要なコストは、十分なサンプル数を得るための出稿料のみで、調査費用はかからないという。

効果的で信頼度の高い測定結果を迅速に提供

翁氏は「ブランド効果測定」の特徴を、「大きく3つあります。実態を捉える効果的な指標を測定できること、信頼性が高くできるだけバイアスを抑えた測定が行えること、最短7日間で結果が出せる迅速なレポーティングです」と説明する。

具体的な測定指標は、広告想起、認知度、サーチリフト測定、比較検討、好感度、購入意向といったものだ。このうちサーチリフトは事前に設定したキーワードのボリュームがGoogle検索とYouTube検索で向上したかどうかを計測するもので、他の項目はYouTube上でアンケートを実施する。調査設定などはGoogleの担当者が行うため、企業側で作業が増えることはないという。

「測定にあたって、先ず対象となるユーザーを広告に接触させるグループとさせないグループに分けます。後日、両グループに対して同じアンケートをオンライン上で行い、差分比較を行うという仕組みです。ユーザーとしてはYouTubeを見るという日常行動の中でアンケートに接触するため、調査に回答するという気構えのない結果が得られるなど、できるだけバイアスを排除した調査設計になっています」と翁氏はメリットを語る。

そして、その調査結果は最短7日で得られるという。2～3週間のキャンペーンならば、実施中に測定結果を見て、ターゲティングの変更やコンテンツのカスタマイズなどを行えるわけだ。一般的な、キャンペーン実施の前後を比較するタイプの調査よりも迅速な結果が得られる。

過去の活用事例としては、賃貸住宅情報サイト「CHINTAI」と、海外における「モンデリーズ」の例を紹介。

「CHINTAIでは、テレビ広告がリーチしづらいターゲット層に対してブランド認知度の20％上昇、ブランド名の検索数に関して156％の上昇を達成しました。モンデリーズでは、迅速なレポーティングを活かしてリアルタイムに効果を測定し、2種のコンテンツのうち効果の高い方へ予算を集中したことで26％の認知度向上と、57％の広告想起上昇を実現しました」と翁氏は動画広告を結果につなげるために、効果測定が有用であることを語った。