ソフトバンクと日本ミシュランタイヤは4月26日、トラックバス用のIoTを活用したタイヤ管理システム「ミシュランTPMS(タイヤプレッシャーモニタリングシステム)クラウドサービス」を6月1日から提供を開始すると発表した。

TPMSはタイヤにセンサを取り付け、空気圧とタイヤ内部温度を検知し、空気圧やタイヤ内部温度が基準外になると警報を発するシステム。

新サービスは、車両のTPMS情報をソフトバンクのIoTサービス上で可視化できることが特徴で、車両を運転するドライバーに加え、運行管理者が複数の車両情報を手元のスマートフォン、タブレット、パソコンなどの端末で一括監視する体制を整えることで事故やトラブルを未然に防ぐことができるという。

具体的には、TPMSがタイヤの空気圧や温度が設定値を超えるなどのトラブルを検知すると、クラウドを通して運行管理者・タイヤ販売店・レスキューネットワークに当該車両の位置情報やタイヤ情報がメールで送られる。

当該車両のドライバー、もしくは運行管理者がコールセンターへレスキューを要請すると、コールセンターから出動依頼のあったミシュランレスキューネットワーク登録販売店が迅速に現場に駆け付け故障に対応することを可能としている。

  • TPMSクラウドサービスのイメージ

    TPMSクラウドサービスの画面イメージ

新サービスの実用化にあたり、ソフトバンクは通信インフラやサービスだけでなく、ライドシェアや自動運転などモビリティにおけるIoT分野のビジネスの成長を見込んでおり、これに物流業界の省人化と遠隔操作による作業効率化を目指すミシュランの狙いが合致したことで両社は2016年から協業している。

参考販売価格は車載通信端末(GW)＋TPMS一式が月額リース料(2年リース)は9200円～、月額通信費用は月額980円。すでに、同様のサービスは海外の建設機械の現場などでは実用化が進んでいるが、タイヤメーカーとしての実用化は日本国内初だという。