優待つなぎ売りでリスクを回避！株主優待をお得にもらう方法

「つなぎ売り」は、クロス取引とも言われる空売りの活用方法のひとつ。

実はこのつなぎ売りを利用して、株主優待をお得に受け取ることができる方法があるんですよ。

株主優待は権利付き最終日に対象の銘柄を保有していることで受けることができます。

しかし権利付き最終日の翌日に株価が下落することもよくある話。株主優待のために対象の銘柄を買って株主優待をもらっても、株価が下落してしまっては結果的に損することになります。

つなぎ売りを利用すれば、株価下落のリスクを抑えることが可能です。

ここではそんな優待つなぎ売りの方法や注意点、かかるコストを紹介します。

優待つなぎ売りで株価下落のリスクを抑えることができる理由

先ほども言ったように、株主優待※は権利付き最終日に株を保有していればもらえます。

しかし株主優待目当ての投資家の多くは、権利落ち日に株を売ろうとするため、株価が下落することも。

そこでつなぎ売りを利用すれば、株価下落のリスクを抑えることができるんです。

つなぎ売りは現物で保有している銘柄の株価に一時的な下落が見込まれる場合に、現物株を売却するのではなく、保有する銘柄と「同じ銘柄」を「同株数」空売り※することで、保有銘柄の株価下落のリスクを抑えます。

空売りしたあと株価が値下がりした場合は、買い戻すことによって差額分の利益を得て、現物の値下がりによる評価損※をカバーできます。

もし空売り後に株価が値上がりしても、現物株を引き渡すこと（現渡）で損失の発生を防ぐことが可能です。

つなぎ売りで株主優待をもらう方法

つなぎ売りで株主優待をもらうための手順は次の3ステップです。

1. 権利付き最終日の寄付前に成行で、優待に必要な最低株数ずつ現物買い注文
2. 権利付き最終日の寄付前に成行で、現物買い注文と同じ株数で信用売り注文
3. 権利落ち日（権利付き最終日翌日）以降、現渡で決済

つなぎ売り自体は簡単ですが、つなぎ売りにはいくつか注意点があります。次の項目で詳しく紹介していきますね。

つなぎ売りで株主優待をゲットする時の注意点

つなぎ売りをする前に注意点もチェックしておきましょう。

• 信用売りを行うには信用取引口座の開設が必要
• 信用取引で売建できる銘柄でなければできない
• 株主優待の条件に株の保有期間がある場合もある
• 現物取引手数料以外のコストがかかる

信用取引で売建できるのは取引所が選んだ「貸借銘柄※」か、各証券会社が指定する銘柄のみ。

株主優待を狙っている銘柄が、当てはまらない場合はつなぎ売りを利用できないので、注意が必要です。

また銘柄によっては、株主優待を受ける条件として株の「保有数」だけでなく「保有期間」を設定している場合があります。

保有期間が設定されている場合はつなぎ売りを行っても、株主優待を受けることはできませんので必ず株主優待の条件をチェックしましょう。

つなぎ売りでは現物取引手数料以外のコストがかかってきます。かかってくるコストは次の4つです。

• 売買手数料
• 信用取引の貸株料
• 逆日歩（品貸料）※
• 配当金等の受払い

なかには総コストが株主優待の価値を上回ってしまう場合があるんです。

つなぎ売りをする前に株価や株主優待に必要な株数、配当金などからかかるコストを算出して、株主優待の内容と比較しましょう。

優待つなぎ売りなら松井証券がオススメ！

先ほど、つなぎ売りでかかるコストのひとつに「逆日歩」がありました。

この逆日歩によって、株主優待の価値をコストが上回ってしまう可能性があるのですが、松井証券の無期限信用取引を利用すれば、逆日歩はかかりません。

松井証券の無期限信用取引で売建できる銘柄数は、現在926銘柄。

もしつなぎ売りをしようとしている銘柄が、この中に含まれているのであれば、松井証券で優待つなぎ売りをするのがオススメです。

優待つなぎ売りにかかるコストをシミュレーションしよう！

ここでは松井証券の手数料と次の銘柄を例に紹介しますね。

株価	1,000円
単元株数	100株
配当金額／株	16円
株主優待	3,000円相当

この銘柄の優待を受けられる最低株数100株で、つなぎ売りを行った場合にかかるコストを次の3つの項目ごとに算出してみました。

1. 売買手数料
2. 貸株料
3. 配当金の受払い

松井証券の無期限信用取引を利用した場合、現渡手数料や逆日歩（品貸料）は発生しません。

次の項目からそれぞれ詳しく見ていきましょう。

1、売買手数料

松井証券は1日の約定代金の合計によって、取引手数料が異なります。まずは手数料をチェックしてみましょう。

1日の約定代金合計金額	手数料（税抜）
50万円まで	0円
100万円まで※	1,000円
1億円超	100,000円（上限）

例では、約定代金の合計金額は次のようになります。

10万円超30万円以下なので、手数料は0円（税抜）です。

2、貸株料

貸株料は信用取引で発生します。

新規建受渡日から返済受渡日までの日数が必要なので、優待つなぎ売りの場合、最低でも2日分は必要です。

ここではコストを最小限に済ませる方法として、権利付最終日とその翌日の権利落ち日の2日分で算出しました。計算をすると次のようになります。

3、配当金の受払い

権利付最終日に株を保有していた場合、配当金が発生します。現物のみの保有であれば配当金を受け取るだけですが、つなぎ売りでは配当調整金を支払わなくてはいけません。

配当金の受け取りは源泉税20.315％が差し引かれた状態で行われますが、配当調整金は配当金の100％を支払うことになります。

今回取り上げた例では、1株ごとの配当金が16円でした。受け取り額と支払い額の差額が、つなぎ売りで必要となるコストです。

4、総コスト

総コストは1～3を全て足したもの。

例として挙げた銘柄の場合、売買手数料0円、貸株料10円、配当金の受払い325円だったので、総コストは335円です。

今回株主優待の内容が3,000円相当だったので、2,665円分得したことになります。

つなぎ売りにかかるコストは売買手数料や配当金などによって変動するので、つなぎ売りをする前にその銘柄でどのくらいのコストがかかってくるのかを算出してみてください。