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ウィズコロナ時代にどう対応するか? データ×AIで考える「欲しい未来」

[2020/08/03 08:00]周藤瞳美 ブックマーク ブックマーク

未来は目指すものであり、作るものである

AIの普及が進んだかと思えば、新型コロナウイルスの感染拡大が世界的に社会や経済に大きな影響を及ぼすなど、未来が不確実なものであることは誰もが痛感しているところだろう。安宅氏は、そんな未来について考えていく上での戦略として、大きく分けて「自分たちで未来を形作る」「未来に順応する」「プレー権を確保する」の3つがあるとする。

そして、変化に対応できない人とできる人の違いについて、「変化に対応できない人や組織は、目先のことにしか集中できていない。一方、変化に対応できる人や組織は、目先だけでなく欲しい未来に向けた中長期的な仕組みや仕掛けが十分にできている」と説明する。不確実な未来に対応していくためには、意識的に”欲しい未来”を考えておく必要があるということだ。

そこで人間にとって大きな武器となるのがデータとAIである。これは新型コロナウイルス感染症への対応という視点から見ても同様である。

「新型コロナウイルスの課題は、いかにダメージを少なくして制圧し、医療システムの崩壊を防ぐかという『COVIT対応』、ヘルスケア、ビジネス、教育、行政システム、飲食をどのようにこの状態で回していくのかという『基本コアシステム』、通信、物流、電気、ガス、石油、上下水道、ごみ処理などをどう止めずに回すかという『OS的なインフラ機能』、経済的に企業や家庭がどのようにしのぎ、立ち直っていくかという『お金』、これらの不連続かつ急速な変化に対してどのようにフレキシブルに対応して方向性を修正していくかという『ルール作り』の5つのレイヤに分けられます。いずれのレイヤについて考えるにしても、AIやデータは必要不可欠です」(安宅氏)

ウィズコロナの状況下において、AI×データ化が次のフェーズに進んでいくにあたっては、残すに値する未来を作れるかどうかが問われているとする安宅氏。そして、未来を作っていくには、資源、製鉄、土木、科学、車、半導体といった「オールドエコノミー」と、eコマースやデジタルコンテンツ、ソーシャル、広告といった「ニューエコノミー」の両方の性質を持つ”第三種人類”的な取り組みが必要であると主張する。

安宅氏は、オールドエコノミーの製品をニューエコノミーの知恵で作っている代表的な事例として米テスラを紹介。しかし、第三種人類やニューエコノミー人材は日本にはいないとした上で、「リアルとデータがマージしている世界をどうつかむかが、未来を変えていけるかの勝負どころ」であると語った。

最後に安宅氏は、同じ初期条件であっても全く同じ生命を作ることができないという人工生命分野のシミュレーション研究事例を紹介し、「未来は予測できないということ。未来は目指すものであり、作るものであるという意識を持ってさまざまなことに取り組んでいけると、日本は残すに値するものになると思っている」と見解を示した。

※ 本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合がございます。予めご了承ください。

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