Twitter上で12月17日頃から無料通話・メールアプリ「LINE」が有料化されるというデマが拡散し、運営元のNHN Japanが対応に追われる騒動が起きた。事態を受けて同社の舛田淳執行役員はLINEの有料化に対し「今まで1ミリも考えたことない」とTwitter上にコメントを残した。
Twitterでは、12月17日頃からLINE有料化に関するツイートが急増。LINE公式アカウントでは同日に未成年保護のために、18歳未満のau版Androidスマートフォンユーザーを対象にLINE IDの検索が利用できなくなるとアナウンスした日となり、「もっと! RTと拡散お願いします!!! LINE有料化反対の人! 未成年へのアクセス禁止と 未成年へのID検索禁止てことを! 反対なひと!! RTでまわしてください!!」といったツイートが見受けられ、拡散したTwitterユーザーも多く出た。
運営元では、同ツイートに対して、「LINEは有料化致しません。また、未成年の皆さんはID検索機能のみ停止しますがその他の機能はこれまで通り利用できます」ときっぱりと否定。さらに、同社の舛田淳執行役員も同日に「LINEの有料化デマはだいぶ沈静化したようですが、ここで改めて申し上げますが、LINEの無料通話・メッセージの部分を有料化することはございません。今までと変わりなく無料です、無料。今まで1ミリも考えたことないですよ、有料化なんて」とツイートした。19日現在、有料化について安易に信じ込むようなツイートも減り、同氏のコメントどおり、事態は沈静化の方向にある模様。
(記事提供: AndroWire編集部)