AppleのiPadのセールスは、2013年第4四半期をピークに、下降の一途を辿っている。

直近の2015年第4四半期は、購買が活発になるホリデーシーズンにもかかわらず、1,612万台と、2,000万台を割り込んでしまった。依然としてタブレット市場のトップメーカーを維持しているものの、一時は70%に届きそうだった販売シェアも、30%を割り込んでいる。

iPadそのものが、他のタブレットと比較して高い価格帯に位置している点、そして買い換え周期がiPhoneのように設定されていない点から、「普及の踊り場にある」という見方をすべきだ。

ただ、前述の伝家の宝刀改め、諸刃の剣たるiPhoneの大画面化で、iPadのセールスに悪影響を与える点は、既に指摘されていた点でもある。その上でForbesは、「iPadのセールスが減っても、Appleにとっては必ずしも悪影響ではない」とも指摘している。

記事は、筆者がこれまで指摘してきた通り、iPhone 6 PlusはiPad miniのセールスに打撃を与える一方で、iPhone自体の単価を引き上げることから、Appleの収益をむしろ伸ばすとしている。

確かに、64GB以上のiPhone 6 Plusを購入するなら、端末の単価は、大画面化したことでで+100ドル、大容量ストレージで+100・200ドルを確保できる計算だ。爆発的に売れている製品の単価を200・300ドル上げる方が、タブレットをもう1枚売るより効率的なのだ。