IPO株の個別銘柄情報をくわしく紹介します

IPO投資は難しい分析も必要なく、誰でも簡単に利益を出せるため株初心者にも人気の投資方法です。証券会社のホームページには新規上場スケジュールが掲載されているので、次はどんな企業が上場するのか事前に確認しておきましょう。

2015年に大きな話題となった日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命など昔から馴染みのある企業がついに上場！なんて話もありますが、IPO銘柄は上場前の企業なのでそのほとんどが初めて見る社名ばかりだと思います。

上がりやすいと言われるIPO株でも、中には下がる銘柄もありますので、最低限のチェックは必要です。

証券会社からは目論見書を確認するよう指示されますが、なんとレポート100ページ以上あり、難しい数字や文章量が多すぎて正直読む気になれません。そんな方のために当サイトではIPO株の個別銘柄情報を公開しています。

上場する企業がどんな事業を行っているか？業績はどうなのか？など、IPO抽選に応募する前に必ずチェックしておきましょう。

まずは募集期間や主幹事などのIPO情報をチェック

証券会社の新規上場スケジュールを見て、現在どんな企業のブックビルディングが行われているか確認してみましょう。IPO抽選はブックビルディングの期間内に申し込む必要があり、約5～7日間と短いので見逃さないよう随時チェックしてください。

また、IPOの当選確率を上げるには、主幹事証券会社から応募するのが鉄則です。できるだけ多くの証券会社からIPO抽選に参加できればそれだけ当たりやすくもなりますが、ときには運用資金が足りなくて1社2社からしか参加できない場合もあります。

IPO情報を確認して、どこが主幹事を務めるか？引受証券会社（幹事）はどこか？といった情報は、各IPO銘柄必ず確認するようにしてください。

• 申込期間の確認
• 主幹事と幹事証券会社の確認

これらの情報は各証券会社の新規上場スケジュールから、IPO銘柄の詳細（目論見書）で確認することができます。目論見書には投資判断する上で重要な情報がすべて記載されていますので、IPO抽選に応募する前に必ず目を通すよう説明されます。

しかし、どの企業の目論見書もPDFのレポートが100枚以上あるので、全部読むには相当時間と労力がかかってしまいます。そこで最低限必要な情報をまとめましたので、当サイトのIPO株の個別銘柄情報を参考にしてください。

上場銘柄のサービスや商品など企業情報を分析する

申込期間や主幹事証券会社などのIPO情報に目を通したら、次は企業がどんな事業を行っているか確認します。人気商品はなにか？おすすめのサービスは？など、企業のホームページや目論見書から探り出します。

上場企業の目指している分野が、将来的に見て需要の高まる可能性があるか、投資先として問題ないか、IPO株を買う前に調査する必要があります。

中にはすでに大ヒット商品を連発して、知名度の高い企業が新規上場する場合もあります。そのような場合は、IPO株も上がりやすいので迷わず抽選に参加しましょう。

今後伸びると予想されるバイオ関連企業や、スマホの便利なサービスを開発した企業など、常にマーケット情報についてアンテナを張っておいたり、ときにはその分野が海外ではどのような反応があるか確認するため、世界の経済ニュースについても確認すると良いでしょう。

しかし、自分で毎日ニュースに目を通すのも大変なので、当サイトの「速報！IPO株の個別銘柄情報」でこれらの重要なポイントをわかりやすくまとめます。

これさえ確認すれば新規上場する企業のことを全く知らなくても、その企業の人気商品やセールスポイントから、投資すべきかどうか将来性を予測することができ、IPO投資に役立ちます。

企業の業績や強みから投資するメリットがあるかチェック

IPO投資で利益を出すためには、上場して株価が上がる銘柄を選ばなければいけません。そのためには、企業の業績を見て右肩上がりの銘柄を選ぶのがポイントです。

上場する企業すべてが黒字というわけではありません。中には昨年赤字だった企業が上場して資金を集めることも考えられますので、業績については目論見書で必ずチェックしてください。

また業績だけではなく、その企業独自の強みがある場合は、どんな強みがあるか確認しておくのも良いでしょう。独自の強みには次の項目で確認してみましょう。

• 顧客にとって価値があるか？（Value）
• 希少性はあるか？（Rarity）
• 真似されにくいか？（Imitability）
• 組織は整っているか？（Organization）

この4つはそれぞれの頭文字を合わせてVRIO分析と呼ばれます。

企業に上記の強みがある場合は、将来大きく成長する可能性もあるため、投資家から人気が高まり上場してから上がる銘柄となります。

次にそれぞれについてくわしく説明します。

1、顧客にとって価値があるか？（Value）

需要がない商品やサービスを提供していても全く意味がありません。市場調査を行い、顧客にとっていかに価値あるサービスを提供できるかが、その企業の将来性を見極める１つのポイントとなります。

2、希少性はあるか？（Rarity）

今までにない商品やサービスを提供する企業は大きな強みになります。たとえ他の企業と同じサービスでも低価格で提供するなど、他にはない方法で勝負していける力があるかどうかが重要です。

宇宙開発を行う企業のように他にはない技術で勝負するのもポイントが高いですが、たとえばAmazonのように大量に商品を扱うことで他より送料を安く抑えるのも、希少性の１つと言えます。

3、真似されにくいか？（Imitability）

どんなに希少性がある商品やサービスを提供していても、簡単に真似できるサービスの場合は、ライバル企業に追いつかれるのも時間の問題です。

高い技術力を必要としたり、特許を取得するなど簡単には真似できないビジネスでライバル企業に差をつけるのは企業の利益を守るうえでとても重要なポイントです。

4、組織は整っているか？（Organization）

企画、製造、営業など、企業内で組織が整っていないと結局自社で企画しても商品化できずに他社にアイデアを取られてしまったなんてこともあり得ます。

自社内で難しい場合は他社との連携も合わせて考え、顧客に安定したサービスを提供できる組織を整えることが重要です。