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多様な働き方を実現したテルモ - 秘訣は着実な「働き方改革」×「健康経営」

[2020/12/21 09:00]周藤瞳美 ブックマーク ブックマーク

健康経営は働き方改革の「土台」

「組織の活性化で最も重要なのは、アソシエイトの健康」と竹田氏が語るように、医療関係の事業を展開するテルモとしては、健康は経営のなかでも重要な要素であり、健康経営は働き方改革の土台となる取り組みとして位置づけている。そのため、働き方改革同様に、経営層がトップダウンで社員やその家族の健康を呼びかけるメッセージを発信しているほか、自らも健康を意識した活動を率先して行っている。

健康経営を推進する上でテルモは、「喫煙率・メタボ率の低減」「がんの早期発見・早期治療・職場復帰」「ウィメンズヘルス」「自発的取り組みの奨励」という4つの方針を掲げている。

喫煙率の低減策としては、2008年に就業時間内禁煙、2016年度には敷地内全面禁煙を実現するなど、禁煙に向けた社内制度や環境の整備を進めてきた。また、禁煙ツールの配布や、禁煙外来/禁煙補助薬の費用補助などといった地道な取り組みも重要となる。竹田氏は「家族向けの禁煙セミナーを開催して、家庭内での意識を変えてもらう取り組みも行った。”タバコは身体に悪いので止めてほしい”という手紙を孫からもらった役員が禁煙に至ったケースもある。経営に携わる立場の人が自ら禁煙したことで、会社全体として喫煙率低減を目指していることにも説得力が増した」と、草の根的な活動の効果について紹介する。

また、テルモではがんとの共生を目指した取り組みとして、がん就労支援制度を制定し、がんの治療や通院に合わせた柔軟な働き方を可能にした。運用でなく制度として明文化すると、会社としてがん就労支援に強く取り組む姿勢をアソシエイトに示すこととなり、がんに罹患した本人が周囲や上司に相談しやすい体制となる。闘病中、また復職後の自身の働き方を工夫しながら、前向きに「治療しながらの就労」「就労しながらの治療」に臨むことができるようになった。

こうした活動は、竹田氏が健康保険組合の理事長を兼務していることもあり、健康保険組合をはじめ、子会社や産業医、産業保健スタッフなども巻き込みながら実施されていることもポイントだ。そのため、今回紹介した取り組みだけでなく、残業時間の管理から、社内セミナーの実施、社員食堂でのヘルシーメニューの提供、ウォーキング大会、がん検診をはじめとした二次検診や口腔ケアの補助まで、健康経営につながるさまざまな施策を展開することができている。

竹田氏は「定期的にサーベイをして現状を把握/分析する活動を地道に進め、PDCAサイクルを回している」と、働き方改革も健康経営も、地道にかつ着実に進めていくことの重要性を語っていた。

※ 本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合がございます。予めご了承ください。

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